介護の仕事はどんなことをするのか
介護の仕事はケアや生活支援を必要とする高齢者の日常生活を支え、自立支援の手助けをすることが主な業務です。
介護職には大きく分けて、施設で働く職員と要介護者の自宅を訪問して介護を行う訪問介護員（ホームヘルパー）の２種類があります。
介護職員という場合、施設で働く介護職を指すのが一般的です。
介護の仕事のやりがい
介護の仕事のやりがいとして、利用者と深い人間関係を構築できる点があります。
利用者の食事や入浴の介助を行う際のコミュニケーションを通して利用者とお互いに親しくなり、深い人間関係を築くことができます。
また、介護職は利用者の家族の負担を減らすことにもつながります。
介護を通して、利用者本人だけでなく、その家族からも感謝の言葉をもらうこともあります。
経験を積むことで介護のスキルや知識を蓄積していき、将来的には介護福祉士やケアマネージャーへとキャリアアップを目指すことが可能です。
仕事で得た経験をいかして、着実にキャリアを進められる点も大きなやりがいのひとつです。
介護職員の給料
厚生労働省が発表した『令和4年度介護従事者処遇状況等調査結果』によれば、介護職全体の平均給与額は月あたり31万7,540円となっています。
また、主な施設の平均月収は以下の通りです。
| 施設形態 | 平均月収（常勤） | 平均月収（非常勤） |
|---|---|---|
| 特別養護老人ホーム | 34万8,040円 | 21万1,260円 |
| 介護老人保健施設 | 33万9,040円 | 28万7,360円 |
| デイサービス（通所介護） | 27万5,620円 | 16万8,170円 |
| グループホーム | 29万1,080円 | 20万410円 |
傾向として、医療依存度が高い入居者が多い特養が最も高く、土日休みで夜勤がない通所介護（デイサービス）がやや低めとなっています。
それでは続けて、実際の働き方について勤務形態・勤務時間ごとに見ていきましょう。
勤務形態の種類
介護職としての働き方は、大きく分けて正規雇用と非正規雇用の２種類に分けることができます。
正規雇用とはいわゆる正社員のことで、介護事業所に直接雇用され、雇用期間には期限がありません。
一方、非正規雇用とは、契約社員やパート、アルバイトのことです。一定の期間のみ働いたり、勤務日数や勤務時間を限定して働いたりできるので、働き方の自由度は高いといえます。
一般的に介護職員では正社員が多く、訪問介護員（ホームヘルパー）は非正規雇用が多い傾向にあります。
正社員
正社員として勤務する場合、基本的に日中に利用者のケアを行うケースが多いです。
要介護者のケアは１年中継続する必要がありますが、職員でローテーションを組むので、正社員であれば平日限定の勤務などを探すこともできます。
土日どちらも休めない場合でも、土曜と平日、日曜と平日という形で、週末に休日を取れる職場も多くあります。
さらに正社員勤務の大きな特徴として、着実にキャリアを積めるという点があります。
将来的に介護福祉士やケアマネージャーといった上位資格を目指すのであれば、安定して実務経験を積める正社員の働き方がおすすめです。
契約社員
契約社員の仕事内容は正社員とほぼ変わりません。
身体介護や生活支援、レクリエーションの準備などがメインになります。
採用当初は契約社員でも、その後の評価によっては、正社員に登用されることもあります。
また、資格の受験資格を得るために、契約社員で実務経験を積む方もいます。
正社員ではなくても勤務期間を実績としてカウントできるので、契約社員として実績を積みながら資格を取得し、キャリアアップを図ることもできます。
契約社員の場合、契約期間は数年単位で行われるのが一般的です。
短期間のみ働くパートやアルバイトよりも、実績として高い評価を受けることができます。
パート・アルバイト
介護の仕事をパート・アルバイトで取り組む場合、最大の利点はプライベートとの両立がしやすいことです。
小さなお子さんがいる場合や、介護が必要な親と同居している場合には、フルタイムで働くことは難しくなりますが、パート・アルバイトなら空いている時間を利用して限定的に働くことが可能です。
また、パート・アルバイトでは「夜勤専任」という働き方をするケースも少なくありません。
日中働く正社員に代わり、夜～早朝の時間帯に施設内に常駐する夜勤専任では、ほとんどの利用者が寝ているので日勤よりも介助業務が少なく、かつ時給が高い傾向にあります。
勤務時間の種類
日勤
日勤で働く場合、毎日を規則正しく生活できるので、１日のスケジュールを組みやすい点がメリットです。
職場によっては、勤務時間が１時間程度ずれる早番や遅番も発生しますが、基本的には夕方以降や早朝の時間は空くので、プライベートに時間を費やすことができます。
また、夜勤をしないことで心身に無理をかけずに働くことができるのも利点です。
その代わり夜勤手当がでないので、夜勤ありの場合に比べると給与額は少し減ります。
夜勤
夜勤では夕食のサポートから業務がはじまり、利用者の就寝時間以降は、定期巡回による安否確認や緊急時対応などが主な業務です。
また、それら業務の合間を使って、介護記録の作成などの事務作業をします。
夜勤時の緊急対応として、利用者に急な体調悪化が生じたときはすぐにバイタルチェックを行い、看護師・医師に連絡します。病院に搬送する必要があると判断されたら、救急車を呼ぶことも必要です。
夜勤は体力的にも精神的にも大変な部分もありますが、夜勤手当が出るため給与額アップを図ることができます。
時短勤務
時短勤務とは「育児・介護休業法」において定められている勤務制度のことで、育児や介護に携わる人について、所定労働時間を原則１日６時間まで短縮することを指します。
時短勤務のメリットとしては、育児・介護と仕事の両立がしやすいこと、働く時間が短いので体力面に自信がない人でも働きやすい点などが挙げられます。
ただ、時短勤務で務めるためには、次の条件をすべて満たしている必要があります。
- 3歳未満の子どもを育てている、もしくは要介護の家族がいる
- 時短勤務を希望する職場に1年以上勤務している
- 1日の労働時間が6時間以下にならない
また、労使協定や就業規則に「短時間勤務が利用できない」と明記されている場合は、上記条件を満たしていても利用することができない可能性があります。
時短勤務を希望している方は事前に確認するようにしましょう。
あなたにおすすめの求人の選び方
介護業界では、求職者ごとのワークライフバランスの希望に合わせたさまざまな求人があります。
働くうえで重視するポイントを整理して、自分の生活に合った求人を選ぶようにしましょう。
勤務形態で選ぶ
それぞれの都合に合わせて時短で働きたい方はパート・アルバイト
パート・アルバイトで働くことの最大の利点は、働く日時を自分で自由に決めることができる点です。
「平日の午前中だけ働く」「週末は家族との時間を過ごしたいから休みたい」など、自分の都合に合わせた働き方が可能です。
また、パート・アルバイトの場合、複数の職場で働くことも可能です。
例えば、昼間はＡ社のデイサービス、夜間はＢ社の有料老人ホームなど、いくつかの施設をかけもちすることで、職場ごとに新たな気分で仕事に取り組めるでしょう。
初めての介護業界は契約社員もおすすめ
契約社員は給与額や福利厚生が正社員に近い一方で、残業や転勤などがほぼないので、プライベートと仕事の両立がしやすい点が魅力です。
不安定な雇用である反面、転職を重ねることにより、さまざまな施設の幅広いスキル・知識を身につけることができるでしょう。
長期的に安定して働きたい方は正社員
正社員は長期的に安定して働ける点が魅力です。
また、毎月の給与以外に賞与や退職金が支給されるほか、福利厚生や研修制度も整い、昇給・昇進制度も整備されていることが多く、非正規職員に比べると待遇・教育面が充実しています。
さらに、経験や能力に応じて、責任のある仕事に挑戦できるので、より多くのやりがいを感じることができるでしょう。
勤務時間で選ぶ
決まった時間に働きたい方は日勤
日勤で働く最大のメリットは、勤務時間が朝から夕方までなので、規則正しい生活を送れるという点です。
特に家庭で育児や介護をしている人にとっては、決まった時間に働きたいものです。
日勤で勤務時間が固定していればプライベートの予定が立てやすくなり、仕事との両立もしやすいでしょう。
また、夜勤で体に負担をかけることもないので、健康管理をしやすい点もメリットとして挙げられます。
多く稼ぎたい方は夜勤
夜勤の一番のメリットとして挙げられるのが、夜勤手当をもらえる点です。
短期間でまとまった収入を得たい場合、夜勤は希望に合った働き方といえます。
夜勤手当は１日あたり5,000円～１万円が相場で、週１回だけ夜勤に入ったとしても月当たり２万円～４万円の収入アップが見込めます。
さらに夜勤の利点として挙げられるのが、夜勤明けの翌日が休みになること。
日中に自由な時間を取れるため、夜勤明けの日と休日を合わせると、連休に近い形でまとまった休みを取ることができます。
ワークライフバランスを重視する方は時短勤務
時短勤務のメリットは働く時間に融通が利く点です。
１日あたり６時間の勤務時間を確保すれば良いので、就業時間を職場と相談して決められれば、子どもの保育園送迎などの時間に合わせて働くことも可能です。
介護業界における働き方改革とは？
働き方改革とは、長時間労働の見直しや非正規労働者に対する処遇改善など、就労の仕方に関する制度的基盤を根本的に改善することを指します。
特に介護業界では、人手不足も相まって長時間労働、心身への疲労などが問題視されてきました。
働き方改革を実現することで、離職率の低下や採用率の上昇をもたらし、人手不足の解消につながると期待が持たれています。
働き方改革に対応することで得られた効果
経験やスキルのある介護職員の待遇改善
国は現在、経験・能力のある介護職員の待遇を改善すべく、多くの施策を実施しています。
例えば2019年10月には、勤続10年以上となる介護福祉士に対する待遇改善策を施行しました。
「役職者を除く全産業平均賃金年額440万円」を基準として設定し、リーダー級の介護職員については他の産業と同じレベルの賃金水準を支給する予定です。
ICTの利活用推進
ICTとは日本語に直すと「情報通信技術」という意味です。
例えば「パソコンやスマホのアプリなどで得たデータをインターネットを通して多数の人と共有する」ことは、ICT活用の典型的な方法といえます。
現在、介護の現場ではこのICTを用いた業務効率化の推進、労働環境の改善が進められています。
特にロボットとAI（人工知能）は介護職の働き方を大きく改善させる分野として期待されています。
国・厚生労働省も介護の現場にICTを導入することを進めていて、近年では、介護サービスの利用者に関する情報をデータ化し、介護・看護・医療の関係者全員で共有するシステムの開発・導入が進んでいます。
医療法人や社会福祉法人の経営統合・運営共同化
政府の社会保障・働き方改革本部は2040年を目標に、医療・福祉サービスの改革案を発表しました。
これは医療法人や社会福祉法人の経営統合・運営共同化を進めることが目的です。
これにより、介護施設の大規模化による医療福祉サービスの改革や、医療・介護の連携を通した地域レベルでのサービス提供の最適化を推進しています。
働き方改革の関連法
年次有給休暇の時季指定
2019年４月から「年次有給休暇の時季指定」が義務化されました。
年次有給休暇に対して時季を指定するとは、年次有給休暇の付与日数が年間で10日以上になる労働者に対し、事業主が５日分については取得日時を指定することを指します。
もともと年次有給休暇は、労働者が申請すればいつでも取得できるのが基本的なルールです。
しかし実際には、業種を問わずどの職場であっても、上司や同僚から「取得せずに仕事を続けて欲しい」という無言のプレッシャーがあり、自発的に取得を申し出るのが難しい雰囲気があります。
こうした問題を解消するために行われたのが、年次有給休暇の時季指定の義務化です。
義務化により、５日分については労働者の側から取得を申し出なくても、有給休暇を取れるようになりました。
時間外労働の上限規制
時間外労働、いわゆる残業に対しては、働き方改革によって上限規制を定める法制度が施行されています。
以前は、法律上に明確な残業時間の制限に関する規定はありませんでした。
大企業は2019年４月から、中小企業は2020年４月から、以下のように残業時間に関する制限が義務化されています。
- 残業時間は原則として月45時間、年間360時間が上限
- 45時間超の労働が認められるのは年間６ヵ月まで
たとえ事情により労使が合意するケースであっても年間720時間、複数月の平均で80時間（休日労働含む）、月100時間（休日労働含む）を超えることは禁止されています。
同一労働同一賃金
同一労働同一賃金とは、正規労働者と非正規労働者の間にある不合理な待遇格差を解消するための制度です。
この仕組みが制度化されたことで、基本給・賞与をはじめ、あらゆる待遇において正社員と非正規社員との間に不適切な差を生じさせることが禁止されました。
介護職員になるには
介護職員として働くには、就職時点において資格や経験は必須ではありません。
そのため、みんなの介護求人でも無資格・未経験で応募できる求人が多数掲載されています。
しかし、職種によって資格が求められる場合や、資格を持つことで採用されやすくなるケースもあります。
選考を有利に進めるため、ここでは介護職における主要な資格を見ていきましょう。
無資格の場合は就職後「認知症介護基礎研修」の受講が必要に
無資格の職員については2021年４月以降、就職後に「認知症介護基礎研修」を受講することが義務付けられています。あくまで就職後であり、採用時点では無資格でも問題ありません。
この制度は、既に無資格で働いている介護職員も対象になります。
2021年４月から３年間が経過措置期間のため、2024年３月末までに研修を修了する必要があります。
介護職における主な資格
介護の資格を持っていると、介護現場で必要な知識・スキルを身に付けていると判断され、就職・転職を有利に進められます。
実務経験がなくても取得できる資格もあるので、もし介護職を目指しているなら、資格取得を目指すのが得策です。
介護を行う上で役立つ知識を得られるので、就職後に業務内容を早く覚えることにもつながります。
介護職員初任者研修
「介護職員初任者研修」は、介護に関する基礎的な知識・スキルを持つことを証明できる資格で、介護業界の入門資格といえます。
資格取得にあたって実務経験などは必要なく、誰でも取得可能です。
介護職員初任者研修の資格を得るには、合計130時間のカリキュラムを受講したのち、試験を受けて合格する必要があります。
受講時間130時間のうち90時間は実技講習なので、実践的なスキルと知識を学べます。
都道府県によっては通信講座でも受講できますが、実技講習についてはスクーリング（通学講座）を受ける必要があります。
介護職員実務者研修
「介護職員実務者研修」は介護職員初任者研修の修了を条件とした、より上位の資格になります。
介護のスキルと知識をさらに深く、幅広く身に付けることができるため、介護職としてステップアップを図るなら、ぜひ取得を目指しましょう。
資格取得に必要な受講時間は合計で450時間あります。ただし、保有している資格によっては免除可能なカリキュラムもあるため、受講前にチェックしておきましょう。
介護福祉士
「介護福祉士」は介護職員実務者研修の上位資格であり、介護関連の資格の中でただ一つの国家資格です。
国家資格であるだけに、試験に合格するには長期にわたって勉強を続ける必要があります。しかし取得すれば、就職・転職の際に大きな武器となり、待遇面でも優遇されます。
受験するには3つのルートがあり、それぞれ働きながら取得を目指す「実務経験ルート」、介護福祉士養成施設を卒業して受験する「養成施設ルート」、福祉系高校を卒業して受験する「福祉系高等学校ルート」となります。
実務経験ルートの場合、資格試験を受けるには３年以上の実務経験（勤務日数540日以上）が必要です。
介護職員のキャリア形成
これから介護職員を目指すという場合、最初に取り組むべきなのが介護職員初任者研修の資格取得です。
その後、働きながら介護職員実務者研修の取得を目指し、無事に取得できたら介護福祉士の資格に挑戦しましょう。資格取得を通してスキル・知識を高めることができ、介護職としてキャリアアップを図ることができます。
将来的なキャリアパスのあり方は就職先の施設によっても変わりますが、基本的には一般的な介護職から生活相談員や現場のリーダー格へと昇格し、その後施設長となるのが通例です。
介護職員の働く主な施設
有料老人ホーム
有料老人ホームは主に民間企業が運営している施設で、「介護付き」「住宅型」「健康型」の３種類があります。
入居者の要介護度が低いことが多く、自立度も高いため、レクリエーションなどに力を入れている施設が多い傾向にあります。
仕事内容は食事や排泄介助といった基本的なケアはもちろん、入居者の健康管理や機能訓練のサポートなども行います。
サービス付き高齢者向け住宅
サービス付き高齢者向け住宅は「サ高住」とも呼ばれ、高齢者が入居できる住宅施設になります。
施設によっては訪問介護を利用したり、デイサービスと併設されたりしており、同じサ高住でも業務内容が異なることがあります。どのような働き方になるのか、就職前にしっかり確認するようにしましょう。
グループホーム
グループホームは認知症の高齢者の方のみを受け入れている入所施設です。
一般家庭に近い環境で生活するため、食事の準備や洗濯といった家事を入居者と一緒に行います。
共同生活を通して支援を重ね、認知症の進行を遅らせられるように寄り添います。
特別養護老人ホーム
特別養護老人ホームは社会福祉法人などが運営する公的施設です。
入居条件として要介護３以上と定められているため、原則として自立の方は入居できません。利用者は要介護度が高く、寝たきりの方も多い傾向にあります。
入居者の費用負担が軽いので、施設によっては多くの待機者を抱えています。
介護老人保健施設
介護老人保健施設は、要介護認定を受けている方を対象に医療・リハビリサービスを提供する施設です。
病院から退院したものの、自宅での生活に不安を感じる人が利用することが多く、病院から自宅への橋渡し役となる施設といえます。
介護老人保健施設はあくまで在宅復帰を目的とした施設なので、入居期間は３ヵ月を目途とすることが多いです。
老健の仕事内容としては、身体介護を中心とした身の回りのお世話や通院の付き添いなどがあります。
週２回以上のリハビリを行うことが規定で定められているため、機能訓練指導員や医療スタッフと連携したサービス適用が中心になります。
ショートステイ
ショートステイは、30日以内の期間で施設に入所できるサービスです。
通常の「短期入所生活介護」と「短期入所療養介護」の２種類があります。
利用者が宿泊することになるため、シフトによっては夜勤が発生することになります。
ショートステイの多くは有料老人ホームや特別養護老人ホームに併設する形で提供されていますが、ショートステイのサービスのみ運営している事業所もあります。
入居中は利用者に対して、食事・入浴・排泄の介助などをはじめ、機能訓練なども実施するため、機能訓練指導員と協力して業務にあたります。
短期入所療養介護では、医師・看護師と連携しながら必要な医療サービスの提供を行います。
デイサービス
デイサービスは、在宅で介護を受けている利用者が、昼間の時間帯に通いで利用する施設です。
自宅から施設までの利用者の送迎は、デイサービス側で行います。
施設によっては専用のドライバーを雇用しているところもありますが、介護職員が送迎業務を行う施設が多いです。
もし車の運転に不安を感じるなら、送迎業務を任されるのかどうかを事前に確かめておきましょう。
利用者は日中のみ利用するので、基本的に夜勤はありません。
ただし、施設の中には昼間にデイサービスを提供し、夜はそのまま帰らずに宿泊できる「お泊りデイサービス」というサービスを提供している場合があります。
そうした施設では夜勤が発生する可能性もあるので、前もってチェックしておくと良いでしょう。
訪問介護
訪問介護事業所はホームヘルパー（訪問介護員）が利用者の自宅を訪問し、食事・排泄・入浴などの介助を行う「身体介護」、家事支援などの「生活援助」のサービスを提供する事業所です。
ホームヘルパーとして働くには、介護職員初任者研修の資格が必須となります。無資格では勤務できないので、応募の際は注意しましょう。
【まとめ】介護業界の働き方のポイント
介護の仕事は、利用者とその家族から深く感謝されるやりがいのある仕事です。
以前は給与が安く、仕事内容がきついというイメージがあった介護業界も、近年では待遇改善が進み、働き方改革によって働きやすい就労環境へと変わりつつあります。
将来的に介護職として自分がどのようなキャリアアップを図りたいかを踏まえたうえで、求人を選ぶと良いでしょう。
