介護職の資格種類一覧！スキルアップに役立つ資格の取り方を解説

【一覧表】介護の資格・研修の種類

介護業務にはどういった「資格」や「職種」があるのか解説していきます。

介護の現場で働きたいなら、介護の資格を持っていると有利に就職ができます。

仕事内容によっては、必要な資格が決まっているものや無資格で働けるものもあるので、自分に合った職種を選びましょう。

介護職未経験者におすすめの介護資格

介護職員初任者研修（旧ホームヘルパー２級）

介護職員を目指す人で未経験からスタートする場合、次の順序で資格を取得しながらキャリアアップすることが一般的です。

1. 介護職員員初任者研修
2. 介護福祉士実務者研修
3. 介護福祉士

介護職員初任者研修と介護福祉士実務者研修は、それまで介護資格を取得していない未経験者でも取得可能です。

一方で、介護福祉士の取得条件は実務者研修修了者で実務経験３年が必要となっているため、注意しましょう。

介護職員初任者研修を受講するには

介護職員初任者研修は、介護現場で働くために必要な基礎的な知識やスキルを身につけていることを示す、介護資格の第一歩と呼べるものです。１ヵ月程度で取得可能な短期集中型の資格です。

なお、2013年に制度改正があり、それまでの「ホームヘルパー２級」から「介護職員員初任者研修」に名称が変更されました。そのため、現在でも「ヘルパー２級」と呼ばれることがあります。

主な研修内容は自宅学習40時間にスクーリング90時間を加えた合計130時間のカリキュラムの受講です。受講後の修了試験に合格すると資格が取得できます。

介護福祉士実務者研修（旧ホームヘルパー１級）

主な研修内容は自宅学習40時間にスクーリング90時間を加えた合計130時間のカリキュラムの受講です。受講後の修了試験に合格すると資格が取得できます。

介護福祉士実務者研修を修了するには

介護福祉士実務者研修は、介護職員初任者研修からさらにステップアップするための資格です。サービス提供責任者という役職を任せられる資格に当たります。

この資格を取得するための学習課程で、医療的ケアやたんの吸引といった、実際の介護現場で求められる高度な技術が身につきます。

介護福祉士

国家資格の介護福祉士は、要介護者に対して身体介護や生活援助を行います。
介護職員の中でも、より専門的な仕事を行う人と位置づけられています。
ちなみに、実際に介護を行うだけでなく、在宅介護にまつわる相談に対してアドバイスをすることも少なくありません。

介護福祉士になるには

国家資格の介護福祉士は、要介護者に対して身体介護や生活援助を行います。
介護職員の中でも、より専門的な仕事を行う人と位置づけられています。
ちなみに、実際に介護を行うだけでなく、在宅介護にまつわる相談に対してアドバイスをすることも少なくありません。

介護福祉士取得者のスキルアップにおすすめの介護資格・職種

認定介護福祉士

認定介護福祉士とは、国家資格の介護福祉士の上位資格であり、介護福祉士をメンバーとするチームのリーダー・責任者として、看護職やケアマネージャーなど多職種との連携を担う介護現場の中心的存在です。ただし、一般社団法人「認定介護福祉士認証・認定機構」が運営している民間資格であり国家資格ではありません。

認定介護福祉士になるには

認定介護福祉士養成研修Ⅰ類の場合、介護福祉士として5年以上の実務経験を積んだうえで現任研修を100時間以上受講 し、研修実施団体が行ったレポートの課題あるいは受講試験において、一定の成績を修める必要があります。

サービス介助士

サービス介助士（ケアフィッター）は、高齢者や障害者の QOL（生活の質）向上に貢献する民間資格です。

この資格は、公益財団法人日本ケアフィット共育機構が運営しており、介護現場で必要とされる接遇スキルと安全な介助技術を身につけることができます。

サービス介助士になるには

サービス介助士の資格を取得するためには、自宅学習、課題提出のうえで実技教習を修了し、検定試験に合格する必要があります。

サービス提供責任者

サービス提供責任者（サ責）は、訪問介護事業所で活躍しています。

主な仕事内容は、利用者とケアマネージャーやヘルパーとの調整役を担って、本人や家族からの相談を受けつけることです。

また、事業者が提供する介護サービスについて、利用者・家族・ヘルパー・ケアマネなどが集まって話し合う「サービス担当者会議」の中心メンバーとして、ケアマネージャーと連携を図ります。

また、訪問介護計画書やサービス提供手順書など、現場で実施する介護サービスの具体的なプランを考えることも少なくありません。

このほか、ヘルパーをサポートしたり、介護技術をアドバイスしたりといった後方支援の仕事も行っています。

サービス提供責任者になるには

サービス提供責任者になることができるのは、介護福祉士や介護福祉士実務者研修の修了者、旧ホームヘルパー１級課程の修了者です。

介護施設管理者

施設長・管理者は、老人ホームや介護サービス事業所などの業務を取りまとめるトップです。

施設によって業務内容はさまざまですが、主に施設全体の責任者としてサービスやスタッフのマネジメント業務を行います。

例えば、提供する介護サービスの質が維持されているかをチェックして、必要に応じてスタッフを指導したり、採用や研修・教育に携わって、施設全体の業務を円滑に推敲するための土台づくりをします。

さらに、施設によっては収支のマネジメントを行い、利益を確保するため経営的な手腕が必要です。

介護施設管理者になるには

施設長や管理者になるためには、介護現場で一定の経験を積んでいる必要があり、その条件は施設によって異なります。

介護老人保健施設の管理者の場合は、都道府県知事の承認を受けた医師でなければなりません。

重度訪問介護従業者

重度訪問介護従業者は、重度の肢体不自由を抱える方々に特化した訪問介護を提供するための専門資格です。この資格を取得すると、障害程度区分が4から6に該当する、日常生活で常時介助を必要とする方へのサービス提供が可能となります。

対象となる方は、脳性まひ、脊髄損傷、難病などにより、身体機能に重度の障害を抱えている方々です。重度訪問介護従業者は、こうした方々の自立した生活を支援するために、専門的な知識と技術を身につける必要があります。

重度訪問介護従業者になるには

研修は都道府県ごとに厚生労働省が指定している事業所が開催しており、参加条件はありません。最短３日間で取得できます。

移動介護従業者

移動介護従業者、通称ガイドヘルパーは、視覚障害、全身性障害、知的障害など、様々な障害を抱える方々の外出時の移動をサポートする公的資格です。

具体的には、目的地までの安全な誘導、公共交通機関の利用補助、施設内の移動介助など、きめ細やかなサポートを行います。

移動介護従業者になるには

移動介護従業者を取得するには、自治体指定の研修実施期間にて所定の講習を受講し、修了試験に合格する必要があります。

難病患者等ホームヘルパー

難病患者等ホームヘルパーは、難病や特定疾患を抱える方々の在宅生活を支援するために特化した資格です。

例えば、パーキンソン病の方は動作が緩慢になったり、筋力が低下したりします。また、ALS（筋萎縮性側索硬化症）の方は、進行性の筋力低下や呼吸困難などの症状が現れます。この資格を取得することで、難病を抱える方の多様なニーズに応じたサービスを提供することができます。

難病患者等ホームヘルパーになるには

難病患者等ホームヘルパーになるには、各都道府県や地方自治体が指定する教育機関で行われる難病患者等ホームヘルパー養成研修を修了する必要があります。

レクリエーション介護士

介護現場で利用者の生活の質を高めるために欠かせないのが、レクリエーション活動です。しかし、マンネリ化したレクリエーションでは、利用者の笑顔を引き出すことは難しいでしょう。そこで注目されているのが、「レクリエーション介護士」という民間資格です。

レクリエーション介護士は、高齢者とのコミュニケーション能力、レクリエーションに関する知識や実践スキルを身につけ、利用者に喜びや生きがいを与えられる介護スタッフの育成を目的としています。この資格は、現場の介護職員からの声を受けて創設されました。

レクリエーション介護士になるには

資格には１級と２級があり、２級は経験や前提知識を問わず、誰でも挑戦できます。

２級の場合、全２日の通学講座または標準３ヵ月程度の通信講座を修了のうえで認定試験に合格する必要があります。

１級は２級取得者のみが受講することができ、全４日間の必須講座、選択制のフォローアップ研修・現場実習などを修了のうえで認定試験に合格しなければなりません。

介護ドライバー

介護ドライバーとは、デイサービスなど介護施設の送迎車を運転するドライバーのことです。

一般的には、利用者の利用日に時間に合わせて車で自宅まで迎えに行き、デイサービスセンターまで送り、デイサービスが終わると、自宅まで車で送り届けます。

ちなみに、利用者が安全に車に乗り降りするための介助は、介護関係の資格を持っていなければできないため注意しましょう。

介護ドライバーになるには

介護ドライバーは第一種普通自動車免許があれば仕事ができます。

送迎車はほぼAT車であるため、AT限定免許でも問題はありません。

認知症ケアに関する資格・研修

現在、日本では認知症の患者が増加傾向にあり、介護業界でも認知症ケアが大きな課題となっています。そのため、老人ホームや訪問介護の現場で介護職員が認知症を持つ利用者のケアをおこなうケースも増えています。

入居施設のなかには、特別養護老人ホームのように認知症患者を受け入れている施設をはじめ、認知症患者を専門にしているグループホームも増加していて、認知症ケアができる介護職員のニーズは高まっています。

段階別に学ぶ認知症研修

都道府県ごとに実施される認知症の研修を紹介します。初心者向けの研修から段階的に学んでいけるようになっているので、順に受講していくとよいでしょう。

認知症介護基礎研修

認知症介護基礎研修は、認知症ケアの基礎的な知識や技術を学ぶ研修です。公的な認知症介護研修のひとつで、都道府県単位で実施されています。

東京都の場合、都内の介護事業所で働く介護職員であれば、医療や福祉の資格の有無にかかわらず受講できます。最低限の認知症ケアの基礎が身につくため、無資格の介護職員や介護事務の人に向いています

認知症介護実践者研修

認知症介護基礎研修の内容をさらに実践的にした研修です。より深い知識や技術が身につくほか、介護サービスの種類に合わせたきめ細かいケアができるスキルが習得できます。東京都の場合、都内の介護事業所で働く介護職員のなかで、認知症ケアの介護経験を2年程度以上持っている人が受講対象です。

認知症介護実践リーダー研修

認知症介護実践リーダー研修は、チームで取り組む認知症ケアの調整方法を柱として、介護現場の介護職員を指導するチームリーダーを育成する研修内容であるのが特徴です。

東京都の場合、都内の介護事業所で働く介護職員のなかで、次のような要件を満たしている人が受講できます。

1. 認知症介護実践者研修課程の修了後、1年を経過していること
2. 認知症ケアの介護経験が5年以上あること
3. 介護現場でチームリーダーの立場にあること

認知症ケアのなかでも介護職員を指導する役割を持っているため、受講資格がより詳細に定められています。

認知症ケア専門士

上記の3つの研修と異なり、認知症ケア専門士は民間資格です。一般社団法人日本認知症ケア学会が運営しています。受講内容は、より深く認知症を理解して、高度な認知症ケアができるスキルを身につけるためのものです。

資格を取得すると、認知症への理解が深く、高度な技術を用いたケアが行えることを証明できます。認知症ケア専門士は、介護保険施設やグループホーム、有料老人ホームなど、現場で直接認知症ケアに携わるケースが多いです。また、医療現場において、認知症ケアに関する知識や技術を同僚に伝えるためにこの資格を取得する医師や看護師も増えています。

認知症ケア専門士になるには

資格には認知症ケア専門士と、上位資格である認知症ケア上級専門士の2種類があります。試験はマークシート形式による筆記試験と論述試験、面接で構成されています。

なお、認知症ケア専門士は、介護資格を持っていない方でも取得可能です。

ケアマネジメントに関する介護資格

ケアマネージャー（介護支援専門員）

ケアマネージャーは、利用者のケアプランを作成したり、関係機関との連絡調整をする仕事です。身体介護や生活援助といった介護業務を直接おこないませんが、介護や医療現場での一定の経験が必要です。

ケアマネージャーになるには

ケアマネージャーはケアマネージャー（介護支援専門員）の受験資格は「該当する国家資格等に基づく業務か相談援助業務」の実務経験が「５年かつ900日以上」ある人がなどが条件です。したがって未経験者は受験できません。

主任ケアマネージャー（主任介護支援専門員）

主任ケアマネージャーとは、ケアマネージャーの資格を保有したうえで、一定の研修を受講した人に与えられる上位資格です。

職務内容としては、ケアマネージャーに対する助言や指導、フォローアップを行うほか、介護に関わる各種サービスのネットワーク構築、地域・利用者の課題解決において、中心的な役割を果たす存在です。

一般のケアマネージャーのまとめ役として、より高度な能力が要求されます。指導や育成のほか、「地域包括支援センター」で地域発展のために尽力するのも重要な仕事です。

キャリアアップを目指すケアマネージャーはぜひ押さえておきたい資格と言えるでしょう。

また、主任ケアマネージャーの役割の１つとして、ほかのケアマネージャーの指導、育成を挙げることができます。

例えば、新人として新たにケアマネージャーが居宅介護支援事業所や介護施設などに就職した場合、部下・後輩であるケアマネージャーのサポートを行い、より適切なケアマネジメントを行えるよう助言をするのが主任ケアマネージャーの役割です。

主任ケアマネージャーになるには

ケアマネージャーの資格を取得し、「主任介護支援専門員研修」を修了する必要があります。

「主任介護支援専門員研修」の受講条件には細かい規定があるため、気になる人は以下の記事をご覧ください。

福祉相談援助に関する介護資格（ソーシャルワーカー）

社会福祉士

社会福祉士は国家資格であり、その仕事内容は福祉サービスが必要な人からさまざまな相談を受けて、アドバイスをしたり、病院や保健施設などの関係機関との連携を図ったりすることです。

日常生活の支援が必要な高齢者や障害者、子どもや生活保護受給者などをサポートします。

社会福祉士になるには

社会福祉士になるには、養成施設を卒業後に国家資格を受験するルートが一般的です。一般大学の卒業者でも、養成講座や実習を経て受験資格を取得することができます。

精神保健福祉士

精神保健福祉士とは、精神障害者が直面している生活・社会問題を解決し、ご本人が社会参加できるように支援活動を行うソーシャルワーカーのことです。

日本では1997年に国家資格として創設され、資格取得後は精神保健福祉領域で活動します。

ハラスメントや虐待など「心の病」の原因となる問題が多発する現代は、まさに高ストレス社会です。

医療分野・保健分野・福祉分野にまたがって活動する精神保健福祉士の役割は、近年さらに重要性を増しています。

精神保健福祉士になるには

精神保健福祉士の試験を受けるには実務経験と養成課程の修了の両方が必要です。養成課程の種類によって実務経験の必要年数は変わってきます。

社会福祉主事

社会福祉主事とは、都道府県あるいは市区町村の福祉事務所に勤務し、地域に住む高齢者や障害者に対して社会福祉に基づいた支援を行う公務員の任用資格のことです。なお、「主事」とは、公的機関や法人などで設けられている職名の一つを指します。

社会福祉主事になるには

社会福祉主事の資格は所定の講習を受ける、もしくは養成機関や大学などで授業を受けることで得ることができます。

すでに就労している方が社会福祉主事の資格を取得しようとする場合、通信制の大学などを利用する方法もあります。インターネット上で質問なども行えますので、働きながらでも取得しやすい資格です。

なお、社会福祉主事は公務員を対象とした任用資格であるため、公務員試験に合格することが前提です。

リハビリに関する介護資格

理学療法士

理学療法士は国家資格で、介護や医療の現場ではPT（英語名Physical Therapistの略）と呼ばれることもあります。

病気や怪我による障害を持つ人が自立した日常生活を送れるように、座る・立つ・歩くといった基本的な動作の回復や維持を助けたり、運動療法や物理療法で症状や体調のサポートを行ったりするのが理学療法士の役割です。

理学療法士は、リハビリテーションを必要とする患者のいる病院やクリニックのほか、老人ホームなどの介護施設で活躍しています。

理学療法士になるには

理学療法士になるには、養成課程を持つ大学や短大、専門学校を修了して、国家試験に合格する必要があります。

作業療法士

作業療法士は国家資格で、介護や医療の現場ではOT（英語名Occupational Therapistの略）と呼ばれることもあります。

作業療法士の仕事は、身体面や精神面で障害を持つ人や病気や怪我で障害を持った人が、日常生活のさまざまな「作業」を自立して行えるようにサポートすることです。

なお、「作業」とは、日常生活で必要な着替えや排泄、入浴や家事からコミュニティ活動まで、暮らし全体で行う営みを指します。

具体的な支援としては、家事訓練や体操などのレクリエーション活動を利用者と行います。

作業療法士になるには

作業療法士になるには、養成課程を持つ大学や短大、専門学校を修了して、国家試験に合格する必要があります

言語聴覚士

言語聴覚士は国家資格で、介護や医療の現場ではST（英語名Speech Therapistの略）と呼ばれることもあります。

仕事内容は、言語や聴覚に障害を持つ人がコミュニケーションを取りやすくなるよう訓練を通してサポートしたり、脳血管障害などによって言語能力や表現能力が落ちた人に対し機能の改善・維持をできるよう取り組むことです。

最近では、構音障害や吃音（きつおん）、嚥下（えんげ）障害の改善を中心にリハビリテーションを実施することが多くなっています。

言語聴覚士になるには

言語聴覚士になるには、学校や養成施設を卒業後、国家試験に合格するルートが一般的です。

鍼灸師

鍼灸師（しんきゅうし）は国家資格で、東洋医学の知識を活かして、全身にあるツボを鍼（はり）や灸（きゅう）で刺激して治療します。

なお、国家資格では「はり師」と「きゅう師」に分かれていますが、セットで取得するケースが多いので一般的に鍼灸師と呼ばれています。

鍼灸治療は、肩こりや腰痛、神経痛といった筋肉や関節の不調をはじめ、自律神経やホルモンバランスに働きかけて、心身の自然治癒力をアップさせるのが特徴です。

鍼灸師になるには

鍼灸師になるには専門の養成課程のある学校で学び、国家試験に合格する必要があります。

あん摩マッサージ指圧師

あん摩マッサージ指圧師は国家資格で、手や足を使って体の不調を感じている患者の体を直接なでる、揉む、押す、さするといった動作で症状改善を目指します。

あん摩や指圧は東洋医学、マッサージは西洋医学に由来する代替医療（＝通常医療の代わりに用いる医療）です。

血行を促進して自然治癒力を高め、体調を整えます。

あん摩マッサージ指圧師になるには

養成施設を卒業して国家試験に合格しなければなりません。

柔道整復師

柔道整復師は、接骨院や整骨院を開業するために必要な国家資格です。

骨折や脱臼、打撲やねんざといった整形外科領域の怪我を扱います。

包帯やテープで患部を固定するほか、ストレッチや筋力トレーニング、物理療法などを組み合わせて、症状の改善や機能の維持に取り組むのです。

柔道整復師は接骨院や整骨院に勤務や開業をして活躍するほか、病院やクリニック、介護施設で働く場合もあります。

柔道整復師になるには

柔道整復師になるには、専門の学校や養成施設を卒業後、国家試験に合格しなければなりません。

視能訓練士

視能訓練士は国家資格で、目の健康を守る手伝いをする資格です。

眼科の視機能検査で、近視や乱視、遠視をはじめ、白内障や緑内障に関する検査を行ったり、眼科医が眼鏡やコンタクトを処方する際に必要なデータを検査したりする役割を担っています。

また、斜視や弱視の機能回復訓練、加齢や生活習慣病などによって視力が低下した人へのリハビリ指導など、目に関する幅広い分野で活躍しています。

視能訓練士になるには

視能訓練士になるには、専門の養成施設を卒業して国家資格の合格を目指す方法が一般的です。

健康運動指導士

健康運動指導士とは、心身状態にあった安全で効果的な運動を行うためのプログラムの作成と指導をする専門家です。健康・体力づくり事業財団が認定している資格を取得することで、健康運動指導士として活動できます。

近年の医療制度改革においては、生活習慣病予防が個々人の健康づくりのみならず、中長期的な医療費抑制策として位置づけられています。それに伴い、運動を指導する専門家の必要性が増しています。

特に、2008年度からスタートした特定検診・特定保健指導において、健康運動指導士は運動・身体活動支援の担い手として大きな役割を果たしてきました。ハイリスク者も対象とした運動指導を行うことができるスペシャリストとして、健康運動指導士はスタンダードな資格に位置づけられています。

健康運動指導士になるには

看護師、薬剤師、保健師、管理栄養士など特定の資格を有する者が既定の講習会を修了することで取得できます。

医療に関する資格・研修

看護師

病院やクリニックで医師の診療をサポートしたり、病気やケガの患者に医療的ケアをおこなったりする国家資格です。看護系の大学や短大、専門学校で所定のカリキュラムを修了後、試験に合格すると取得できます。

最近は、介護施設や在宅介護の高齢者や障害者に対する看護ニーズの高まりから、介護の現場でも活躍しています。

看護師になるには

看護系の大学や短大、専門学校で所定のカリキュラムを修了後、看護師国家試験に合格する必要があります。

准看護師

准看護師とは、医師・看護師（正看護師）の指示を受けながら、診療時の補助や療養を必要とする方のお世話をする専門職です。准看護師は介護福祉士には許可されていない医療行為も行うことができます。

准看護師が独自に判断して業務を行うことはできませんが、高齢者向け施設では高いニーズがあります。

准看護師になるには

看護系の大学や短大、専門学校で所定のカリキュラムを修了後、准看護師試験に合格する必要があります。

喀痰吸引等研修

喀痰吸引等研修は、介護職員が喀痰吸引や経管栄養などの医療的ケアを安全に行うための研修です。

これまで、「医療行為」である痰の吸引や経管栄養は、介護職員による実施は不可とされていました。

とはいえ、実際の介護現場では救命措置として実施せざるをえないケースが発生します。

この状況を打破するために生まれたのがこの喀痰吸引等研修です。

研修は講義・演習と、医療機関での実地研修で構成されています。介護福祉士や一定の実務経験のある介護職員が受講することができ、修了後は医療的ケアを提供できるようになります。

保健・生活指導に関する資格

保健師

国家資格である保健師は、地域住民の保健指導や健康管理を主に行う専門家となることが期待されます。予防医学や公衆衛生など、市民や企業の従業員、学校の教職員や生徒などが健康的な生活が送れるように活動するのがメインとなり、病気やケガの患者を直接看護する看護師の職務内容とは異なります。

地方自治体の保健所や健康関連の部署で活躍する場合や産業保健師として、企業の従業員の健康管理を担当する場合もあります。

また、学校保健師として、私立の小学校、中学校、高校、国公立や私立の大学や短大、専門学校などに所属して活躍するケースや病院保健師として主に入院施設のある大きな総合病院や訪問看護ステーションで働くケースもあります。

保健師が一番活躍できる分野は、公衆衛生から健康管理までを視野に入れた予防医療です。予防医療は範囲やアプローチが多彩なため、様々な職場での活躍が期待されます。

保健師になるには

看護師の資格を保有したうえで、保健師国家試験を受験して取得することができます。

生活支援コーディネーター

生活支援コーディネーターとは、「地域支え合い推進員」とも呼ばれ、各地域内で高齢者の生活支援サービスおよび介護予防サービスを提供している専門職です。

高齢者を支え、地域で元気に生活できるように、生活支援コーディネーターは地域内にある住民組織や関係団体との調整役を果たします。

生活支援コーディネーターになるためには、現行制度では特に資格要件などは設けられていません。

しかし、地域で果たす役割の大きさや仕事内容などをふまえると、市民活動に対する高い理解度と諸機関を取り持つ調整力、高度なコミュニケーション能力が求められるため、難しさがありながらもやりがいを感じて仕事を進めることができます。

生活支援コーディネーターになるには

生活支援コーディネーターは、制度上では無資格であっても問題ありません。しかし、実際の就職・転職が行われている現場では、保有していると歓迎される資格がいくつかあります。具体的には、社会福祉士、介護福祉士、精神保健福祉士、介護職員実務者研修、介護職員初任者研修、普通自動車運転免許などです。

福祉住環境コーディネーター

福祉住環境コーディネーターは、建築・医療・介護福祉・行政など様々な分野の専門職と連携し、利用者とその家族の立場に立った住環境整備を実現するための知識を有する資格です。各専門職の立場を理解し、仲立ちをすることで、円滑な住環境整備を推進します。

東京商工会議所が主催する公的資格であり、１級から３級まであります。特に受験資格は不要で、誰でも受験可能です。２級の資格を取得すると、介護保険を利用した住宅改修の際に必要な「住宅改修が必要な理由書」の作成が認められています。

福祉住環境コーディネーターになるには

福祉住環境コーディネーターの資格を取得するには、東京商工会議所が主催する検定試験に合格する必要があります。特別な受験資格は不要で、誰でも１級から３級までの試験を受けることができます。

試験範囲は、医療・福祉・建築に関する幅広い知識が求められるため、体系的な学習が重要です。合格後は、全国福祉用具専門相談員協会に入会することで認定されます。

栄養管理に関する資格

栄養士

栄養士は、企業や学校、病院、介護施設などさまざまな場所で、栄養指導の視点から給食のメニュー作成や調理に携わる資格です。

給食の現場では、カロリーや栄養バランスを考えたヘルシーなメニューを考えて、利用者の健康を食からサポートします。

最近は、クリニックやスポーツジムに所属して、患者や利用者の栄養指導を行う人も増えています。

栄養士になるには

都道府県知事から免許を受ける必要があり、資格を持つ人以外は栄養士として働くことができません。

介護保険制度に関する資格

介護事務管理士

介護事務管理士とは、介護報酬の請求や介護保険制度に関する事務のスキルがあることを証明する民間資格です。介護保険施設や居宅介護支援事業所などでレセプト業務や介護支援専門員（ケアマネージャー）の補助的な事務作業に当たるための知識を身に着けることができます。ただし、資格がなくても業務にあたることはできます。

介護事務管理士になるには

技能認定振興協会（JSMA）の実施している介護事務管理士技能認定試験へ合格することで取得できます。合格率は約70％であり、比較的取得しやすい資格だといえます。

福祉用具専門相談員

福祉用具専門相談員は、介護保険制度に基づいて指定を受けた「福祉用具貸与・販売事業所」に、２名以上配置することが義務化されている専門職です。

介護保険サービスを提供するほかの専門職と連携して、要介護認定を受けた高齢者が自立に向けた生活を送れるように、福祉用具の面でサポートを行います。

主な業務は、福祉用具の選定相談、福祉用具の利用法に関する計画立案、福祉用具の調整、定期的な訪問による福祉用具の点検・使用状況の確認などです。

福祉用具専門相談員になるには

都道府県が指定している講習事業者が行う「福祉用具専門相談員指定講習」を受けることで資格を得ることができます。

介護美容に関する資格

近年、介護の場で整髪やネイルアート、化粧などの美容施術を施すことは「介護美容」として注目を集めています。介護美容は高齢者の自己効力感向上や他人との関係性構築に寄与するとされています。

美容師・理容師

美容師と理容師は、その専門性を活かして、介護施設や在宅介護における利用者のQOL向上に貢献することができます。

美容師は主に女性を対象とし、カットやカラーリング、パーマなどの施術を行います。一方、理容師は主に男性を対象とし、散髪やひげそり、顔そりなどの施術を提供します。

両者の資格を取得するには、それぞれの国家試験に合格する必要があります。

美容師・理容師は利用者一人ひとりに合わせた髪型やひげの手入れを行い、身だしなみを整えることで、尊厳の保持と生活の質の向上に貢献します。

年を重ね、自身で思うように身だしなみを整えられなくなると、人と会いたくなくなったり、自己肯定感が下がったりと、精神的に悪影響が発生します。

ご本人が自信を持てるように手助けできる、大きなやりがいのある仕事です。

美容師・理容師になるには

美容師になるためには美容師免許、理容師になるためには理容師免許が必要です。そのためには、厚労省が指定した専門学校（養成施設）を卒業して、国家試験に合格しなければなりません。

福祉ネイリスト

福祉ネイリストとは地域の高齢者施設や障がい者福祉関連施設、病院、またはなんらかの事情でネイルサロンにご来店頂けない方々のもとへ出張し、ネイルケアやアートを提供するネイリストのことです。一般社団法人日本保健福祉ネイリスト協会が運営する民間資格であり、無資格でも高齢者にネイルアートを施すこと自体は可能です。

福祉ネイリストになるには

福祉ネイリストの資格を取得するためには、日本保健福祉ネイリスト協会の認定校に１年間通う必要があります。認定校で所定のカリキュラムを受講したうえで、卒業試験（実技）と実地研修に合格することで認定されます。

介護サービスの種類（働く場所）から選ぶ

入居施設サービス

通所・短期宿泊サービス

施設	資格	職種
住宅型有料老人ホーム 介護付き有料老人ホーム 軽費老人ホーム 特別養護老人ホーム 介護老人保健施設 介護療養型医療施設	ケアマネージャー	ケアマネージャー
	介護福祉士	介護職員
		生活相談員
	介護福祉士実務者研修	介護職員
	介護職員初任者研修
	社会福祉士	生活相談員
	社会福祉主事
	精神保健福祉士
	栄養士	調理職員
	管理栄養士
	調理師
	正看護師	看護職員 機能訓練指導員
	准看護師
	理学療法士	機能訓練指導員
	作業療法士
	言語聴覚士
	柔道整復師
	あん摩マッサージ師
グループホーム	ケアマネージャー	管理者 計画作成責任者
	介護福祉士	介護職員 管理者 計画作成責任者
	介護福祉士実務者研修	介護職員
	介護職員初任者研修
サービス付き 高齢者向け住宅	介護福祉士	介護職員
	介護職員初任者研修