【一覧表でわかる】介護職の資格・職種の違いと特徴(施設・通所・訪問)

実際の介護現場で「介護する人」の中には、さまざまな資格を持つ人や職種の人が連携して支援を行っています。 それぞれの人が、それぞれの役割を果たすことで、介護を必要とする人に適切な介護サービスを提供することができるのです。 この記事では、介護の世界にはどんな資格や職種があって、どうすれば資格を取得できるのか、また、どういった業務を担当する職種かを解説します。

【一覧表】介護の資格・職種

介護業務にはどういった「資格」や「職種」があるのか解説していきます。

介護の現場で働きたいなら、介護の資格を持っていると有利に就職ができます。

仕事内容によっては、必要な資格が決まっているものや無資格で働けるものもあるので、自分に合った職種を選びましょう。

「みんなの介護」イメージキャラクター”うめ”
頑張って介護現場で活躍できる人材になるぞー!
でも「介護の資格・職種」とひと括りに言っても、たくさん種類があって、何を取得すれば良いのかわかりません…。
どうすれば自分に合った資格や職種を見つけられますか?
キャリアアドバイザー長内
介護の資格・職種は種類が多くて、戸惑ってしまいますよね。
そんな方のために、主要な資格・職種の特徴をまとめた一覧表をご用意しました!
キャリアアドバイザー”長内”キャリア
アドバイザー
長内
 
資格・職種名 給料相場 資格取得ルート
養成
施設
実務
経験
福祉系
高校
大学
短大
介護職 介護福祉士   19.7~23.8万円 -
介護職員
初任者研修
18.6~22.7万円 - - - -
介護福祉士
実務者研修
19.6~23.3万円 - - - -
ケアマネージャー 21.8~25.9万円 - - -
看護師 准看護師 21.7~26.8万円 - - -
ソーシャル
ワーカー
社会福祉士 20.5~25.1万円 - -
リハビリ
専門職
理学療法士 23.5~28.5万円 - - -
出典:「みんなの介護求人」掲載の求人情報を基に算出
「みんなの介護」イメージキャラクター”うめ”
資格によって取得方法もいろいろあるんですね!
…でも、なんとなく全体像は見えてきましたが、どの資格・職種が自分に向いているのかはまだよくわかりません…。
キャリアアドバイザー長内
ご安心ください!それでは、特にご相談が多い「5つの項目」を軸に詳しく説明していきますね。

読み終わった頃には、自分がどんな資格・職種を選んだら良いかわかるはずですよ。
キャリアアドバイザー”長内”キャリア
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長内

未経験者におすすめの資格から選ぶ

介護職員を目指す人で未経験からスタートする場合、次の順序で資格を取得しながらキャリアアップすることが一般的です。

  1. 介護職員員初任者研修
  2. 介護福祉士実務者研修
  3. 介護福祉士

介護職員初任者研修と介護福祉士実務者研修は、それまで介護資格を取得していない未経験者でも取得可能です。

一方で、介護福祉士の取得条件は実務者研修修了者で実務経験3年が必要となっているため、注意しましょう。

介護職員初任者研修

介護職員初任者研修は、介護職員の入門的資格です。これから介護の仕事に就きたい未経験で初心者の人なら、まずこの資格から目指しましょう。

無資格や未経験の人でも受講できる介護資格のひとつであり、資格を取得すれば、老人ホームや訪問介護事業所、病院などの就職で有利になります。

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介護福祉士実務者研修

介護福祉士実務者研修は、介護職員初任者研修の上位資格とされている介護資格です。以前の「ホームヘルパー1級」に当たる資格のため、「ヘルパー1級」と呼ばれることもあります。
次に紹介する介護福祉士の受験要件にもなっています。

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介護福祉士

介護福祉士は国家資格です。介護の現場で、要介護者に質の高い介護サービスを提供するとともに、事業所でリーダーシップをとって介護職員をサポートする役割も持っています。

現場の介護福祉士は、介護のプロとして、要介護者の身体介護や生活援助をしたり、本人やその家族から相談に乗ったりするほか、地域のコミュニティへの参加を促進する社会活動支援、ヘルパーなど介護職員への助言や指導をおこなうなど、幅広い業務をおこなっています。

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給料相場が高い資格から選ぶ

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やっぱり一番気になるのはお給料です!資格を取得したことで、どれだけお給料がもらえるようになるのか知りたいです!
キャリアアドバイザー長内
それでは、以下のグラフを見てみましょう。それぞれの資格・職種の給料相場が一目で比べられますよ。
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介護の資格・職種ごとの給料相場を一覧比較した横棒グラフ
出典:「みんなの介護求人」掲載の求人情報を基に算出
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このグラフを見ると、「看護師」や「理学療法士」といった資格のお給料が高くなっていますが、なぜですか?
キャリアアドバイザー長内
「看護師」や「理学療法士」は、国家資格を取得するまでに福士系の大学などを卒業して受験資格を得る必要があります。
資格取得までの難易度が高いので、その分給料も高い傾向がありますよ。
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学校に通って取得する資格

看護師

病院やクリニックで医師の診療をサポートしたり、病気やケガの患者に医療的ケアをおこなったりする国家資格です。看護系の大学や短大、専門学校で所定のカリキュラムを修了後、試験に合格すると取得できます。

最近は、介護施設や在宅介護の高齢者や障がい者に対する看護ニーズの高まりから、介護の現場でも活躍しています。

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理学療法士

理学療法士とは、病気やケガ、加齢や障がいなどによって運動機能が低下した患者の機能改善をおこなうリハビリのスペシャリストです。

運動や温熱、電気、光線などの物理的手法を使うことが特徴です。略してPT(Physical Therapy)と呼ばれています。国家資格のため、理学療法士を養成するカリキュラムのある大学や短大、専門学校を卒業後、国家試験に合格しなければなりません。

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作業療法士

作業療法士とは、リハビリ系の国家資格のひとつです。OT(Occupational Therapy)と呼ばれることもあります。日常動作や精神的なリハビリを通して、日常生活に必要な作業能力の回復や維持をサポートします。

作業療法士になるには、養成課程を持つ大学や短大、専門学校を修了して、国家試験に合格する必要があります。

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看護師や理学療法士は資格を取得するまでに費用も期間もかかるというなら納得です!
…ということは、未経験でもなれる介護職やヘルパーの給料は低いのでしょうか?
キャリアアドバイザー長内
そんなことありませんよ!
スキルを磨いて「サービス提供責任者」や「介護施設管理者」といった職務につくことで、お給料は上がります。

介護業界の場合、一般職員と施設長のような管理職との間には、年収換算で約180万円も開きがあると言われていますよ!
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約180万円!?そんなに違うんですか!?
キャリアアドバイザー長内
ただし、管理職になれる人は限られています。
リーダーシップを持って業務に取り組める人や、普段から職場でほかの職員をサポートしている人、前職で管理職の経験がある人など、相応の能力や実績を持っていることが必要です。
もう少し狙いやすい方法としてはケアマネージャー、認定介護士など、一定の実務経験を積むことで受験資格を得られる資格に挑戦するのもよいですね。
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お給料アップのためには勤続年数を重ねて、日々スキルを磨いておくことが大切ですね!

キャリアを積むことで受験できる資格

介護資格のなかには、介護職としてのキャリアを積み重ねることで受験できる資格もあります。一定以上の実務経験年数を経過した場合に受験可能な資格などで、以下の資格が代表的です。

ケアマネージャー

ケアマネージャーは、利用者のケアプランを作成したり、関係機関との連絡調整をする仕事です。身体介護や生活援助といった介護業務を直接おこないませんが、介護や医療現場での一定の経験が必要です。

具体的には、相談援助業務経験5年以上または、看護師や社会福祉士などの国家資格取得し、直接援助の従事経験を5年以上持っていることなどが条件です。したがって未経験者は受験できません。

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認定介護福祉士

認定介護福祉士とは、国家資格の介護福祉士の上位資格です。ただし、一般社団法人「認定介護福祉士認証・認定機構」が運営している民間資格であり国家資格ではありません。

取得すると、より高度な専門的知識やスキルを証明できます。認定されるためには、介護福祉士として5年以上の実務経験が必要です。

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認知症対応に関わる資格から選ぶ

現在、日本では認知症の患者が増加傾向にあり、介護業界でも認知症ケアが大きな課題となっています。そのため、老人ホームや訪問介護の現場で介護職員が認知症を持つ利用者のケアをおこなうケースも増えています。

入居施設のなかには、特別養護老人ホームのように認知症患者を受け入れている施設をはじめ、認知症患者を専門にしているグループホームも増加していて、認知症ケアができる介護職員のニーズは高まっています。

段階別に学ぶ認知症研修

都道府県ごとに実施される認知症の研修を紹介します。初心者向けの研修から段階的に学んでいけるようになっているので、順に受講していくとよいでしょう。

認知症介護基礎研修

認知症介護基礎研修は、認知症ケアの基礎的な知識や技術を学ぶ研修です。公的な認知症介護研修のひとつで、都道府県単位で実施されています。

東京都の場合、都内の介護事業所で働く介護職員であれば、医療や福祉の資格の有無にかかわらず受講できます。最低限の認知症ケアの基礎が身につくため、無資格の介護職員や介護事務の人に向いています

認知症介護実践者研修

認知症介護基礎研修の内容をさらに実践的にした研修です。より深い知識や技術が身につくほか、介護サービスの種類に合わせたきめ細かいケアができるスキルが習得できます。東京都の場合、都内の介護事業所で働く介護職員のなかで、認知症ケアの介護経験を2年程度以上持っている人が受講対象です。

認知症介護実践リーダー研修

認知症介護実践リーダー研修は、チームで取り組む認知症ケアの調整方法を柱として、介護現場の介護職員を指導するチームリーダーを育成する研修内容であるのが特徴です。

東京都の場合、都内の介護事業所で働く介護職員のなかで、次のような要件を満たしている人が受講できます。

  1. 認知症介護実践者研修課程の修了後、1年を経過していること
  2. 認知症ケアの介護経験が5年以上あること
  3. 介護現場でチームリーダーの立場にあること

認知症ケアのなかでも介護職員を指導する役割を持っているため、受講資格がより詳細に定められています。

認知症ケア専門士

上記の3つの研修と異なり、認知症ケア専門士は民間資格です。一般社団法人日本認知症ケア学会が運営しています。受講内容は、より深く認知症を理解して、高度な認知症ケアができるスキルを身につけるためのものです。

なお、認知症ケア専門士は、介護資格を持っていない方でも受講できます。資格には認知症ケア専門士と、上位資格である認知症ケア上級専門士の2種類があります。試験はマークシート形式による筆記試験と論述試験、面接で構成されています。

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誰でも取得可能な資格から選ぶ

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それぞれの資格のお給料や働ける場所のことがわかりました!
…ただ、うめは介護の実務経験がないし、資格も何も持っていないんですよね…。まずは何から取得するのがおすすめですか?
キャリアアドバイザー長内
実務経験や福祉・介護系の学歴なしで資格取得を考えている方には、以下の資格が候補になります。資格の取得難易度や大まかな受講費用を一覧で確認できますよ。
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資格名 資格の特徴 受講費用 取得までの期間
介護職員
初任者研修
介護の業務を行う者が、介護についての最低限の知識と技術を取得する 6~15万円 130時間 (自宅学習40時間+スクーリング90時間)
介護福祉士
実務者研修
より質の高い介護サービスを提供するために、実践的な知識と技術を取得する 15~20万円 450時間
重度訪問
介護従業者
障害程度区分4~6に該当する方に介護サービスを提供するうえで必要な資格 約3万円 基礎課程
10時間
追加課程
10時間
介護事務
管理士
介護保険サービスを行う各種事業所での事務職員としてのスキルを証明する資格 5~8万円
(通学講座)
3~5万円
(通信講座)
約2ヵ月
サービス
介助士
高齢者や体の不自由な方をサポートするための介助技術を身に付ける資格 4万1,800円 オンライン講座6~7時間+対面形式による実技教習1日
介護食
アドバイザー
高齢者の栄養学などの知識を豊富に持つことを証明する資格 3~4万円 約3ヵ月
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この中だと、まずは「介護職員初任者研修」が良さそうですか?
キャリアアドバイザー長内
そうですね
介護が未経験の方の場合、まず「介護職員初任者研修」がおすすめですね。
キャリアアドバイザー”長内”キャリア
アドバイザー
長内
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うめ、頑張って資格取ります!
キャリアアドバイザー長内
他にも高齢者や体の不自由な方が自立した生活を送れるようサポートするための介助技術を身につける「サービス介助士」、介護食のスペシャリストであることを証明する「介護食アドバイザー」といった資格もあります。

自分が取得したいと考えているスキルに応じて、ぴったりの資格を選んでくださいね!
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長内

介護サービスの種類(働く場所)から選ぶ

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それぞれの資格・職種って一体どんな職場で働けるようになるのでしょう?何か違いはあるのでしょうか。
キャリアアドバイザー長内
それでは、介護サービスの種類ごとに「入居施設サービス」「通所・短期宿泊サービス」「訪問サービス」の3つに分けて説明していきますね。
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入居施設サービス

キャリアアドバイザー長内
まずは入居施設サービスです。入居施設サービスとは、介護付き有料老人ホームや特別養護老人ホーム、グループホームなどの施設で提供するサービスのことです。
利用者は施設に「住んで」生活を送ります。それぞれの施設ごとに働ける資格・職種をまとめましたので、ぜひご覧ください。
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施設 資格 職種
住宅型有料老人ホーム
介護付き有料老人ホーム
軽費老人ホーム
特別養護老人ホーム
介護老人保健施設
介護療養型医療施設
ケアマネージャー ケアマネージャー
介護福祉士 介護職員
生活相談員
介護福祉士実務者研修 介護職員
介護職員初任者研修
社会福祉士 生活相談員
社会福祉主事
精神保健福祉士
栄養士 調理職員
管理栄養士
調理師
正看護師 看護職員
機能訓練指導員
准看護師
理学療法士 機能訓練指導員
作業療法士
言語聴覚士
柔道整復師
あん摩マッサージ師
グループホーム ケアマネージャー 管理者
計画作成責任者
介護福祉士 介護職員
管理者
計画作成責任者
介護福祉士実務者研修 介護職員
介護職員初任者研修
サービス付き
高齢者向け住宅
介護福祉士 介護職員
介護職員初任者研修
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同じ入居施設サービスでも、施設によって働ける資格・職種が全然違うんですね!

通所・短期宿泊サービス

キャリアアドバイザー長内
続いては通所・短期宿泊サービスです。デイサービスやショートステイを指します。
利用者は施設に「通って」もしくは「泊まって」サービスを受けます。
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長内
 
施設 資格 職種
通所介護
(デイサービス)
介護福祉士 介護職員
生活相談員
介護福祉士実務者研修 介護職員
介護職員初任者研修
社会福祉士 生活相談員
社会福祉主事
精神保健福祉士
栄養士 調理職員
管理栄養士
調理師
正看護師 看護職員
機能訓練指導員
准看護師
理学療法士 機能訓練指導員
作業療法士
言語聴覚士
柔道整復師
あん摩マッサージ師
短期入所生活介護
(ショートステイ)
介護福祉士 管理者
 
「みんなの介護」イメージキャラクター”うめ”
ひと括りに「介護職員」といっても、必要な資格は「介護福祉士」「介護福祉士実務者研修」「介護職員初任者研修」のようにいろいろあるんですね。
キャリアアドバイザー長内
それぞれの違いについては、後ほど記事で詳しくご説明しますね。
キャリアアドバイザー”長内”キャリア
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訪問サービス

キャリアアドバイザー長内
最後は訪問サービスです。必要な資格を取得して、訪問介護や訪問介護サービスで働くこともできますよ。
キャリアアドバイザー”長内”キャリア
アドバイザー
長内
 
施設 資格 職種
訪問介護サービス 介護福祉士 訪問介護員(ホームヘルパー)
サービス提供責任者
介護福祉士実務者研修 訪問介護員(ホームヘルパー)
サービス提供責任者
介護職員初任者研修 訪問介護員(ホームヘルパー)
同行援護従業者養成研修 サービス提供責任者
居宅介護支援
(ケアプラン作成)
ケアマネージャー ケアマネージャー
訪問看護サービス 正看護師 看護職員
准看護師
保健師
介護タクシー 第一種普通自動車免許 介護ドライバー
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「入居施設サービス」「通所・短期宿泊サービス」「訪問サービス」を通して見てみると、資格・職種によって働ける施設は違ってくるんですね!
キャリアアドバイザー長内
自分がどこで活躍したいかを考えて、資格・職種を選んでいきたいですね!
キャリアアドバイザー”長内”キャリア
アドバイザー
長内

介護業界の資格・職種一覧

介護職員初任者研修・ヘルパー2級

介護職員初任者研修は、介護現場で働くために必要な基礎的な知識やスキルを身につけていることを示す、介護資格の第一歩と呼べるものです。1ヵ月程度で取得可能な短期集中型の資格です。

なお、2013年に制度改正があり、それまでの「ホームヘルパー2級」から「介護職員員初任者研修」に名称が変更されました。そのため、現在でも「ヘルパー2級」と呼ばれることがあります。

介護職員初任者研修を取得するには

主な研修内容は自宅学習40時間にスクーリング90時間を加えた合計130時間のカリキュラムの受講です。受講後の修了試験に合格すると資格が取得できます。

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介護職として働くための入門的な資格が「介護職員初任者研修」です。 旧ホームヘルパー2級であるこの資格を取得すれば、介護福祉士としてのキャリアアップを目指すことができます。 ここでは介護福祉士実務者研修(旧ホームヘルパー1級)との違いや養成カリキュラムの内容、取得にかかる費用を解説。 介護分野に興味がある方や資格取得を目指している方に向けて詳しく紹介します。

介護福祉士実務者研修・ヘルパー1級

介護福祉士実務者研修・ヘルパー1級のイメージイラスト

介護福祉士実務者研修は、介護職員初任者研修からさらにステップアップするための資格です。サービス提供責任者という役職を任せられる資格に当たります。

この資格を取得するための学習課程で、医療的ケアやたんの吸引といった、実際の介護現場で求められる高度な技術が身につきます。

介護福祉士実務者研修を取得するには

無資格の人が介護福祉士実務者研修を目指すには、研修科目20科目、受講時間450時間の受講が必須です。なお、介護職員初任者研修の修了者は、研修科目9科目、受講時間130時間の受講でクリアできます。

研修内容は、介護の基本的知識や介護技術をはじめ老化や障がい、認知症や医療的ケアまで、幅広い体系的な知識やスキルを学ぶものとなっています。

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介護福祉士

国家資格の介護福祉士は、要介護者に対して身体介護や生活援助を行います。
介護職員の中でも、より専門的な仕事を行う人と位置づけられています。
ちなみに、実際に介護を行うだけでなく、在宅介護にまつわる相談に対してアドバイスをすることも少なくありません。

介護福祉士になるには

介護福祉士になるには、養成施設ルートや実務経験ルートなど、厳格な受験要件があります。介護福祉士国家試験までに、高校を卒業後、介護福祉士養成施設や福祉系大学を卒業する、介護現場で実務経験を3年以上経て介護実務者研修の資格取得する、といった方法が一般的です。

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介護業界で働くために必要な資格や役に立つ研修などの中で、介護に特化した国家資格が「介護福祉士」です。 こちらでは、介護福祉士の業務内容から資格の取得方法、実際に従事してからの給料について解説していきます。 「高齢者のために何か役に立ちたい」「介護職員初任者研修を取った」など、介護業界でキャリアップを検討されている方もぜひ最後まで読んで参考にしてください。

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サービス提供責任者

サービス提供責任者(サ責)は、訪問介護事業所で活躍しています。

主な仕事内容は、利用者とケアマネージャーやヘルパーとの調整役を担って、本人や家族からの相談を受けつけることです。

また、事業者が提供する介護サービスについて、利用者・家族・ヘルパー・ケアマネなどが集まって話し合う「サービス担当者会議」の中心メンバーとして、ケアマネージャーと連携を図ります。

また、訪問介護計画書やサービス提供手順書など、現場で実施する介護サービスの具体的なプランを考えることも少なくありません。

このほか、ヘルパーをサポートしたり、介護技術をアドバイスしたりといった後方支援の仕事も行っています。

サービス提供責任者になるには

サービス提供責任者になることができるのは、介護福祉士や介護福祉士実務者研修の修了者、旧ホームヘルパー1級課程の修了者です。

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在宅介護が必要な方に訪問介護サービスを提供する事業の責任者が、「サービス提供責任者」です。 それぞれの要介護の方に合わせて作成されたケアプランを基に訪問介護計画書をつくり、介護サービスを提供体制について各所と調整を行います。 ここでは、サービス提供責任者の仕事内容や必要な資格などについて解説。 さらにケアマネージャーの業務との相違点や給与待遇などについても紹介します。

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認知症ケア専門士

認知症ケア専門士とは、認知症の方が安全で安心して日々生活を送れるように、専門知識やスキルを基に支援を行うスペシャリストを養成するために2005年に制定された資格です。

一般的には介護職員やホームヘルパーなど、認知症の方と接する機会が多い職種の人がこの資格を取得する傾向にあります。

すでに介護福祉士など介護分野の資格を持ち、さらなる知識・スキルを身に付けるために取得する人が多いのです。

急速に高齢化が進む中、介護の現場では認知症を発症して要介護状態となる人も少なくありません。

認知症ケアに関する知識・スキルを持つ認知症ケア専門士の資格保有者が、適切な対応を判断する役割を担う必要があります。

介護現場で認知症の方に対する支援に困ったとき、より適切なケアの方法を提案して実践したり、同僚の介護職員・ホームヘルパーに助言したりすることも期待されます。

認知症ケアのプロとして実践的な知識とスキルを持つ人材として、介護現場だけでなく、病院などの医療機関や地域包括支援センターなどにおいても知識・スキルを十分に活用することができます。

認知症ケア専門士になるには

認知症ケアの関連機関や団体で勤務して3年以上の実務経験を積んだのち、記述・論述・面接試験に合格する必要があります。

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認知症の発症者に対し、専門的な知識・スキルを活かして介護にあたる専門家が「認知症ケア専門士」です。 この記事では、認知症ケア専門士の業務内容や資格の取得方法、メリット・デメリット、平均給与額などについて詳しく解説します。 認知症の方へ適切な介助を行いたい方や、認知症ケア専門士の資格をとってさらなるスキルアップを図りたい方など、ぜひ介護業界でのさらなるキャリアアップのために、ぜひ最後まで読んで参考にしてください。

ケアマネージャー(介護支援専門員)

ケアマネージャー(介護支援専門員)は、介護保険の利用者に対して、介護プラン(ケアプラン)の立案や、介護施設および関係機関との調整を行います。

介護保険制度や介護サービス事業者との契約などの専門的な知識に基づいて、利用者とその家族を全面的にサポートする重要な職種です。

ケアマネージャーになるには

ケアマネージャーになるには、「介護支援専門員実務研修受講試験」の合格が必須条件です。受験資格は実務経験5年以上、合格率3割程度という厳しい試験です。

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介護サービスを利用するために必要な「ケアプラン」を作成する役割を担っているのが、「ケアマネージャー(介護支援専門員)」です。 利用者と介護サービスを提供する事業者をつなげる連携役でもあります。 本記事ではケアマネージャーとはどういった仕事なのか、求められる資格や要件、活躍できる場について紹介。 ケアマネージャーを目指されている方や介護職でのキャリアアップを考えている方はぜひ参考にしてみてください。

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主任ケアマネージャー

主任ケアマネージャーとは、ケアマネージャーの資格を保有したうえで、一定の研修を受講した人に与えられる上位資格です。

職務内容としては、ケアマネージャーに対する助言や指導、フォローアップを行うほか、介護に関わる各種サービスのネットワーク構築、地域・利用者の課題解決において、中心的な役割を果たす存在です。

一般のケアマネージャーのまとめ役として、より高度な能力が要求されます。指導や育成のほか、「地域包括支援センター」で地域発展のために尽力するのも重要な仕事です。

キャリアアップを目指すケアマネージャーはぜひ押さえておきたい資格と言えるでしょう。

また、主任ケアマネージャーの役割の1つとして、ほかのケアマネージャーの指導、育成を挙げることができます。

例えば、新人として新たにケアマネージャーが居宅介護支援事業所や介護施設などに就職した場合、部下・後輩であるケアマネージャーのサポートを行い、より適切なケアマネジメントを行えるよう助言をするのが主任ケアマネージャーの役割です。

主任ケアマネージャーになるには

ケアマネージャーの資格を取得し、「主任介護支援専門員研修」を修了する必要があります。

「主任介護支援専門員研修」の受講条件には細かい規定があるため、気になる人は↓の記事をご覧ください。

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介護施設管理者

介護施設管理者のイメージイラスト

施設長・管理者は、老人ホームや介護サービス事業所などの業務を取りまとめるトップです。

施設によって業務内容はさまざまですが、主に施設全体の責任者としてサービスやスタッフのマネジメント業務を行います。

例えば、提供する介護サービスの質が維持されているかをチェックして、必要に応じてスタッフを指導したり、採用や研修・教育に携わって、施設全体の業務を円滑に推敲するための土台づくりをします。

さらに、施設によっては収支のマネジメントを行い、利益を確保するため経営的な手腕が必要です。

介護施設管理者になるには

施設長や管理者になるためには、介護現場で一定の経験を積んでいる必要があり、その条件は施設によって異なります。

介護老人保健施設の管理者の場合は、都道府県知事の承認を受けた医師でなければなりません。

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介護ドライバー

介護ドライバーとは、デイサービスなど介護施設の送迎車を運転するドライバーのことです。

一般的には、利用者の利用日に時間に合わせて車で自宅まで迎えに行き、デイサービスセンターまで送り、デイサービスが終わると、自宅まで車で送り届けます。

ちなみに、利用者が安全に車に乗り降りするための介助は、介護関係の資格を持っていなければできないため注意しましょう。

介護ドライバーになるには

介護ドライバーは第一種普通自動車免許があれば仕事ができます。

送迎車はほぼAT車であるため、AT限定免許でも問題はありません。

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介護ドライバーとは、通所介護施設の利用者に対し、施設と自宅との間の送迎業務を行う運転手です。 送迎業務のほか、介護ドライバーは車椅子の上げ下ろしや乗車の介助なども行う場合があります。 こちらでは、介護ドライバーの一日の仕事の流れや働くために必要な資格をカバー。働くうえでのやりがいや就職先も網羅しています。介護ドライバーとしての就労を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

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介護事務

介護事務員は、主に介護施設や介護サービス提供事業者で介護保険の請求業務を担当します。

パソコンのスキルや経理・簿記の知識も必要です。

介護事務になるには

介護事務になるために必要な資格はありませんが、いくつかの民間団体が介護事務に関する資格試験を実施しています。

こういった資格を取得しておくと、就職活動をするときに採用に有利になるかもしれません。

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介護サービス事業所で介護報酬請求関連の業務を担っているのが「介護事務員」です。 そのほかにも、来客対応や労務管理など、介護従事者の日々の仕事を裏で支える立役者でもあります。 今回は、介護事務とはいったいどんな仕事なのか、介護事務員になるための方法や勤務先について解説。 「オフィスワークをしつつも、介護に携わりたい」と思っている方は、ぜひ参考にしてみてください。

看護師

看護師は国家資格で、正看護師とも呼ばれることもあります。

病院やクリニック、介護施設、学校、企業などで活躍しており、また最近は個人宅に直接訪問して看護を行う訪問看護も増えています。

仕事内容は、主に医師の指示に従って患者の診察や治療をサポートしたり、看護を行うことです。

看護師になるには

看護師になるために大学・専門学校・短大などの養成課程を修了後、国家試験に合格する必要があります。

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高齢化が進む日本では、慢性的な疾患へのケアやそのほか体への医療的ケアを必要とする高齢者の方が多くいらっしゃいます。 そういった方を医師とともに、専門的にサポートをするのが「看護師」です。 現在、国家資格である看護師の活躍は病院やクリニックだけでなく、介護施設や訪問看護ステーションなどでも広く求められています。 ここでは看護師とは何なのか、看護師国家試験の概要や給与などについて詳しく解説していきます。

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准看護師

看護師は国家試験合格を経て厚生労働大臣から免許を受けるのに対し、准看護師は都道府県試験の合格を経て都道府県知事から免許を受けます。

仕事内容は、医師や看護師の指示のもと、病気の人や怪我を負った人の看護業務を行うことです。

ちなみに、国内では准看護師の養成施設や採用が減少していること、看護師に転向する人が増えていることなどから、全体的な人数は減少傾向にあります。

准看護師になるには

准看護師は、都道府県の資格で、養成学校を2年間もしくは3年間勉強して試験に合格すると取得できる資格です。

インドネシア、フィリピン、ベトナムなどの外国人看護師の候補者は、厚生労働大臣の認定を受けると受験資格が認められます。

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保健師

国家資格である保健師は、地域住民の保健指導や健康管理を主に行う専門家となることが期待されます。予防医学や公衆衛生など、市民や企業の従業員、学校の教職員や生徒などが健康的な生活が送れるように活動するのがメインとなり、病気やケガの患者を直接看護する看護師の職務内容とは異なります。

地方自治体の保健所や健康関連の部署で活躍する場合や産業保健師として、企業の従業員の健康管理を担当する場合もあります。

また、学校保健師として、私立の小学校、中学校、高校、国公立や私立の大学や短大、専門学校などに所属して活躍するケースや病院保健師として主に入院施設のある大きな総合病院や訪問看護ステーションで働くケースもあります。

保健師が一番活躍できる分野は、公衆衛生から健康管理までを視野に入れた予防医療です。予防医療は範囲やアプローチが多彩なたま、様々な職場での活躍が期待されます。

保健師になるには

看護師の資格を保有したうえで、保健師国家試験を受験して取得することができます。

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社会福祉士

社会福祉士は国家資格で、その仕事内容は、福祉サービスが必要な人からさまざまな相談を受けて、アドバイスをしたり、病院や保健施設などの関係機関との連携を図ったりすることです。

日常生活の支援が必要な高齢者や障がい者、子どもや生活保護受給者などをサポートします。

社会福祉士になるには

社会福祉士になるには、養成施設を卒業後に国家資格を受験するルートが一般的です。一般大学の卒業者でも、養成講座や実習を経て受験資格を取得することができます。

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高齢者や子ども、障がい者や生活に困窮している人への支援を行うのが、社会福祉士です。 働く場所は多岐にわたりますが、介護施設や地域包括支援センターなどでも活躍することが可能。 この記事では、社会福祉士の資格を取得するまでのルートや、気になる給与待遇、仕事のやりがいなどについて解説していきます。 将来的なキャリアアッププランについても言及していますので、ぜひ参考にしてください。

精神保健福祉士

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精神保健福祉士とは、精神障がい者が直面している生活・社会問題を解決し、ご本人が社会参加できるように支援活動を行うソーシャルワーカーのことです。

日本では1997年に国家資格として創設され、資格取得後は精神保健福祉領域で活動します。

ハラスメントや虐待など「心の病」の原因となる問題が多発する現代は、まさに高ストレス社会です。

医療分野・保健分野・福祉分野にまたがって活動する精神保健福祉士の役割は、近年さらに重要性を増しています。

精神保健福祉士になるには

精神保健福祉士の試験を受けるには実務経験と養成課程の修了の両方が必要です。養成課程の種類によって実務経験の必要年数は変わってきます。

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ストレス社会を生きる現代人にとって、心の病は決してめずらしいことではありません。精神に障がいのある方の生活を支え、社会参加をサポートする専門職が精神保健福祉士です。 この記事では、精神保健福祉士の専門性や仕事内容、ほかの資格や職種との違い、資格取得の方法、平均給与額、異業種からの転職の仕方などについて詳しく解説します。 精神保健福祉士として働いてみたいと考えている方や資格取得を検討している方は、ぜひご一読ください。

生活相談員

生活相談員は、高齢者や障がい者などの自立を支援して、生活を安心して送るためのアドバイスをする仕事です。

老人ホームやデイサービスなどには配置義務があるため、必ず生活相談員が在籍しています。

生活相談員の業務は、利用者とケアマネージャーとの連携を図ったり、施設の入所や退所に関する手続きを行ったり、ケアプランや相談業務など幅広く行うことが特徴です。

生活相談員になるには

生活相談員になるための資格条件は各都道府県により異なり、多くの施設では社会福祉士・精神保健福祉士・社会福祉主事任用(県によっては介護福祉士・ケアマネージャーも該当)の資格を主な条件としています。

詳しい資格内容や平均給与については下記の記事も参考にしてみてください。

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理学療法士

理学療法士のイメージイラスト

理学療法士は国家資格で、介護や医療の現場ではPT(英語名Physical Therapistの略)と呼ばれることもあります。

病気や怪我による障がいを持つ人が自立した日常生活を送れるように、座る・立つ・歩くといった基本的な動作の回復や維持を助けたり、運動療法や物理療法で症状や体調のサポートを行ったりするのが理学療法士の役割です。

理学療法士は、リハビリテーションを必要とする患者のいる病院やクリニックのほか、老人ホームなどの介護施設で活躍しています。

理学療法士になるには

理学療法士になるには、養成課程を持つ大学や短大、専門学校を修了して、国家試験に合格する必要があります

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患者の身体機能向上をサポートするのが、理学療法士の仕事内容です。 関節の可動域を拡大させる運動療法から、マッサージをはじめとする物理療法、さらには住環境整備のためのアドバイスまで、その仕事内容は多岐にわたります。 ここでは、そんな理学療法士の資格を取得するための手順や試験内容、就職先などの情報をくまなく網羅。 気になる給与待遇や、やりがい、混同されがちな作業療法士との相違点などについてもカバーしています。

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作業療法士

作業療法士は国家資格で、介護や医療の現場ではOT(英語名Occupational Therapistの略)と呼ばれることもあります。

作業療法士の仕事は、身体面や精神面で障がいを持つ人や病気や怪我で障がいを持った人が、日常生活のさまざまな「作業」を自立して行えるようにサポートすることです。

なお、「作業」とは、日常生活で必要な着替えや排泄、入浴や家事からコミュニティ活動まで、暮らし全体で行う営みを指します。

具体的な支援としては、家事訓練や体操などのレクリエーション活動を利用者と行います。

作業療法士になるには

作業療法士になるには、養成課程を持つ大学や短大、専門学校を修了して、国家試験に合格する必要があります

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言語聴覚士

言語聴覚士は国家資格で、介護や医療の現場ではST(英語名Speech Therapistの略)と呼ばれることもあります。

仕事内容は、言語や聴覚に障がいを持つ人がコミュニケーションを取りやすくなるよう訓練を通してサポートしたり、脳血管障がいなどによって言語能力や表現能力が落ちた人に対し機能の改善・維持をできるよう取り組むことです。

最近では、構音障がいや吃音(きつおん)、嚥下(えんげ)障がいの改善を中心にリハビリテーションを実施することが多くなっています。

言語聴覚士になるには

言語聴覚士になるには、学校や養成施設を卒業後、国家試験に合格するルートが一般的です。

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言語聴覚士は、障がいなどで言葉を発することがうまくできなくなった人の機能回復とサポートを行うための資格です。 それ以外にも、聴覚障がいで耳が聞こえにくくなった人や、嚥下(えんげ)障がいで食べものをうまく飲み込むことができなくなった人のサポートも行います。 このページでは、言語聴覚士の仕事内容に加えて、資格取得のための道のりから、やりがい、就職先、将来性までも幅広く解説。 もちろん、気になる給与待遇についてもカバーしています。 将来、言語聴覚士の資格を取ろうと考えている方はもちろん、すでに資格を持っている方がキャリアアップを考える点でも役に立つ情報を掲載しました。

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栄養士

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栄養士は、企業や学校、病院、介護施設などさまざまな場所で、栄養指導の視点から給食のメニュー作成や調理に携わる資格です。

給食の現場では、カロリーや栄養バランスを考えたヘルシーなメニューを考えて、利用者の健康を食からサポートします。

最近は、クリニックやスポーツジムに所属して、患者や利用者の栄養指導を行う人も増えています。

栄養士になるには

都道府県知事から免許を受ける必要があり、資格を持つ人以外は栄養士として働くことができません。

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健康的な体づくりに欠かせないのが、バランスの取れた食事の摂取です。 しかし高齢化が進行すると、飲み込むことがうまくいかなくなったり、食欲が低下したりなど、「食」に関する問題が多く発生します。 そこで高齢者だけでなく、子どもや障がい者の病気の予防や健康維持のために栄養管理や調理を行うのが「栄養士」の仕事です。 ここでは栄養士はどんな資格なのか、管理栄養士との違いや給料、就職先まで丁寧に解説。 料理が好きな方や、「栄養面・体づくりで困っている人を支えたい」と考えている方はぜひ参考にしてください。

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管理栄養士

管理栄養士は国家資格で、健康な人の食事の栄養指導や栄養管理に携わる人が取得する資格です。

管理栄養士は栄養士の上位資格で、栄養士は健康な人のみを対象に栄養指導や栄養管理を行うのに対して、管理栄養士は病気の人も対象に栄養指導や栄養管理を行います。

管理栄養士は、病院などの医療機関や老人ホームなどの介護施設、学校や企業、スポーツジムなど、さまざまな場所で活躍することが可能です。

管理栄養士になるには

所定の養成学校にて専門課程を履修する必要があります。

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日常生活を健康的に送るには、栄養バランスの取れた食事を摂ることが重要です。 しかし、病気や高齢化に伴って、食べられるものが偏ったりうまく食べられなくなることがあります。 そういった方の状態にあった栄養管理や指導を行う専門職が「管理栄養士」です。 ここではそもそも管理栄養士とは何か、仕事内容や国家試験の受験資格、将来働ける場所について解説します。

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あん摩マッサージ指圧師

あん摩マッサージ指圧師は国家資格で、手や足を使って体の不調を感じている患者の体を直接なでる、揉む、押す、さするといった動作で症状改善を目指します

あん摩や指圧は東洋医学、マッサージは西洋医学に由来する代替医療(=通常医療の代わりに用いる医療)です。

血行を促進して自然治癒力を高め、体調を整えます。

あん摩マッサージ指圧師になるには

養成施設を卒業して国家試験に合格しなければなりません。

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柔道整復師

柔道整復師は、接骨院や整骨院を開業するために必要な国家資格です。

骨折や脱臼、打撲やねんざといった整形外科領域の怪我を扱います。

包帯やテープで患部を固定するほか、ストレッチや筋力トレーニング、物理療法などを組み合わせて、症状の改善や機能の維持に取り組むのです。

柔道整復師は接骨院や整骨院に勤務や開業をして活躍するほか、病院やクリニック、介護施設で働く場合もあります。

柔道整復師になるには

柔道整復師になるには、専門の学校や養成施設を卒業後、国家試験に合格しなければなりません。

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介護施設での柔道整復師は、主に機能訓練指導員としてかかわってくることが多い資格です。 この記事では、街中で見かけることの多い「整体」との違いについても解説しました。 そのほか、受験資格や試験での合格率、年収をはじめとする給与待遇についても紹介。 「どんな人が向いているか」「柔道整復師としての就職先にはどんなところがあるか」などについても触れています。

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鍼灸師

鍼灸師(しんきゅうし)は国家資格で、東洋医学の知識を活かして、全身にあるツボを鍼(はり)や灸(きゅう)で刺激して治療します。

なお、国家資格では「はり師」と「きゅう師」に分かれていますが、セットで取得するケースが多いので一般的に鍼灸師と呼ばれています。

鍼灸治療は、肩こりや腰痛、神経痛といった筋肉や関節の不調をはじめ、自律神経やホルモンバランスに働きかけて、心身の自然治癒力をアップさせるのが特徴です。

鍼灸師になるには

鍼灸師になるには専門の養成課程のある学校で学び、国家試験に合格する必要があります。

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鍼(はり)や灸(きゅう)を使って施術を行い、体の具合を整えるための資格が「鍼灸師」です。 鍼灸師は「はり師」と「きゅう師」に分かれ、どちらも試験を受けて合格する必要があります。 この記事では、鍼灸師の資格を得るためのルートから、試験の合格率、年収や給与待遇まで詳しく解説。 将来的に独立開業も目指せる資格として注目を集めている鍼灸師についての情報をわかりやすくまとめました。

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視能訓練士

視能訓練士は国家資格で、目の健康を守る手伝いをする資格です。

眼科の視機能検査で、近視や乱視、遠視をはじめ、白内障や緑内障に関する検査を行ったり、眼科医が眼鏡やコンタクトを処方する際に必要なデータを検査したりする役割を担っています。

また、斜視や弱視の機能回復訓練、加齢や生活習慣病などによって視力が低下した人へのリハビリ指導など、目に関する幅広い分野で活躍しています。

視能訓練士になるには

視能訓練士になるには、専門の養成施設を卒業して国家資格の合格を目指す方法が一般的です。

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視能訓練士とは、視力検査や視力の矯正などを行う資格です。 あまり聞き慣れない資格かもしれませんが、眼科での検診などでお世話になったことがある方も多いはず。 介護関連では、「機能訓練指導員」になるために必要な資格の1つとして知られています。 この記事では、そんな視能訓練士の資格を得るための方法を中心に解説。 仕事の内容だけではなく、年収などの給与待遇や就職先についても紹介していきます。

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福祉用具専門相談員

福祉用具専門相談員は、介護保険制度に基づいて指定を受けた「福祉用具貸与・販売事業所」に、2名以上配置することが義務化されている専門職です。

介護保険サービスを提供するほかの専門職と連携して、要介護認定を受けた高齢者が自立に向けた生活を送れるように、福祉用具の面でサポートを行います。

主な業務は、福祉用具の選定相談、福祉用具の利用法に関する計画立案、福祉用具の調整、定期的な訪問による福祉用具の点検・使用状況の確認などです。

福祉用具専門相談員になるには

都道府県が指定している講習事業者が行う「福祉用具専門相談員指定講習」を受けることで資格を得ることができます。

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要介護状態になると、歩行や入浴など、日常生活でのさまざまな動作をサポートするための福祉用具が必要になる場合があります。 そういった用具選びの相談に乗り、適切な使い方をアドバイスするのが、福祉用具専門相談員の仕事です。 この記事では、福祉用具専門相談員になるための方法や、実際の業務内容、給与待遇や仕事のやりがいを紹介。 将来、福祉用具専門相談員の資格取得を考えている方は、ぜひ参考にしてください。

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健康運動指導士

健康運動指導士とは、心身状態にあった安全で効果的な運動を行うためのプログラムの作成と指導をする専門家です。健康・体力づくり事業財団が認定している資格を取得することで、健康運動指導士として活動できます。

近年の医療制度改革においては、生活習慣病予防が個々人の健康づくりのみならず、中長期的な医療費抑制策として位置づけられています。それに伴い、運動を指導する専門家の必要性が増しています。

特に、2008年度からスタートした特定検診・特定保健指導において、健康運動指導士は運動・身体活動支援の担い手として大きな役割を果たしてきました。ハイリスク者も対象とした運動指導を行うことができるスペシャリストとして、健康運動指導士はスタンダードな資格に位置づけられています。

健康運動指導士になるには

看護師、薬剤師、保健師、管理栄養士など特定の資格を有する者が既定の講習会を修了することで取得できます。

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健康運動指導士は、運動を通して人々の健康をサポートするスペシャリストです。 1988年に厚生労働省の認定事業として創設された後、2007年には資格制度が見直しとなっています。その際、リスクの高い者を対象とした運動指導を行う専門職として、新たに生まれ変わりました。 この記事では、健康運動指導士の役割や目的、仕事内容、資格取得の方法などについて詳しく解説します。運動の面から福祉に貢献したいと考えている人は、ぜひ最後まで読んで参考にしてください。

入居相談員

入居相談員とは、入居者やその家族からの相談に乗り、施設の特徴を説明したり、ホームの見学案内、契約業務を行う職種です。

老人ホームの入居者募集の要となります。

老人ホームにとって入居者を確保するのは非常に重要な課題です。施設の前面に立って、入居者募集のリーダーとなるのが入居相談員の役割。老人ホームの顔となって営業活動を行います。

また、初めて施設を訪れる見学者を案内することは、入居相談員の大きな仕事です。パンフレットや公式ホームページだけでは伝わりづらい施設の雰囲気や建物の様子、利用者やスタッフの雰囲気などを肌身に感じる絶好の機会となります。

入居相談員になるには

入居相談員に最低限必要なスキルは勤務先の老人ホームに関する詳細な知識と営業力です。介護関連の資格は厳密には必要ありません。

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老人ホームの顔となって営業活動を行う入居相談員。施設にとっては入居者募集の要となります。 入居する施設を探している高齢者やその家族の入居相談に乗り、ホームの見学案内、契約業務までを行います。 ここでは、そんな入居相談員になるためのルートや働く場所ごとの給料、良い入居相談員の特徴を解説していきます。

生活支援員

生活支援員とは、高齢者や障がい者に対して、食事や入浴などの介助、施設内で取り組む各種作業のサポートを行う職種です。

勤務先の施設によっては、他職種との連携や利用者への就労支援にかかわる業務も担います。

生活支援員の役割は福祉施設・事業所において、高齢者や障がい者の日常生活を支援することです。食事や入浴、衣服の着脱など普段の生活で必要となる動作の支援・指導や高齢者・障がい者が日常生活を送るうえで生じる不安や悩みなどの相談に応じます。

生活支援員になるには

生活支援員となるうえで、法令上、要求される資格や実務経験などはありません。そのため、無資格・未経験でも生活支援員として就職できます。実際、未経験歓迎という形で求人が出されていることも多くあります。

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高齢者や障がい者が安心して生活を送れるようにサポートし、心身機能の維持と向上、社会参加や就労に向けた活動を支援する役割を果たすのが「生活支援員」です。 この記事では、生活支援員という職種の定義をはじめ、他職種との違いや実際に行う仕事内容、給料・年収、働くうえで取得しておきたい資格などについて詳しく解説しています。 さらに、異業種から生活支援員への転職方法についてもご紹介しています。「介護分野で働いてみたい」「高齢者福祉に貢献できる仕事をしたい」と考えている方は、ぜひ参考にしてください。

生活支援コーディネーター

生活支援コーディネーターとは、「地域支え合い推進員」とも呼ばれ、各地域内で高齢者の生活支援サービスおよび介護予防サービスを提供している専門職です。

高齢者を支え、地域で元気に生活できるように、生活支援コーディネーターは地域内にある住民組織や関係団体との調整役を果たします。

生活支援コーディネーターになるためには、現行制度では特に資格要件などは設けられていません。

しかし、地域で果たす役割の大きさや仕事内容などをふまえると、市民活動に対する高い理解度と諸機関を取り持つ調整力、高度なコミュニケーション能力が求められるため、難しさがありながらもやりがいを感じて仕事を進めることができます。

生活支援コーディネーターになるには

生活支援コーディネーターは、制度上では無資格であっても問題ありません。しかし、実際の就職・転職が行われている現場では、保有していると歓迎される資格がいくつかあります。具体的には、社会福祉士、介護福祉士、精神保健福祉士、介護職員実務者研修、介護職員初任者研修、普通自動車運転免許などです。

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生活支援コーディネーター(SC)とは?仕事内容や給与、なるための方法を解説

生活支援コーディネーター(SC)とは?仕事内容や給与、なるための方法を解説

現在、国は「高齢者が要介護状態にならず、自分らしく元気で生活できるように地域社会で支えていく」方針を打ち出しています。その生活支援と介護予防の担い手として期待されている専門家が、「生活支援コーディネーター」です。 この記事では、生活支援コーディネーターという専門職が誕生した背景とその役割、生活支援員との違い、具体的な仕事内容、給料・年収、就職や転職活動の方法などについて詳しく解説します。 地域に住む高齢者の役に立ちたい、地域福祉に貢献したいと考えている方はぜひ最後までお読みください。

介護資格を取得するメリット・デメリット

ここまで見て来たように、介護資格には国家資格や民間資格をはじめ、さまざまな種類の資格があります。

それでは、資格を取得するとどのようなメリットがあるのでしょうか。またデメリットはどのようなポイントでしょうか。まとめて整理していきましょう。

メリット

介護資格は取得することで、収入が上がったり、業務の幅が広がったりするなど、多くのメリットを得ることができます。

1.信頼を得られる

資格を取得すると、その分野について一定の知識や経験を持っていることを証明できます。
そのため、応募先の採用担当者にアピールできるため就職活動が有利になる、介護現場の利用者から信頼を得られるといったメリットがあります。

実際の求人情報を見ると、介護職員初任者研修や介護福祉士実務者研修をはじめ介護資格の資格保有を応募条件にしているケースも多く見られます。

2.介護ケアの体系的な知識が身につく

介護職員初任者研修や介護福祉士実務者研修の研修内容は、初心者でも着実に知識やスキルが身につくようなカリキュラムが組まれています。

したがって、未経験から介護職を目指している人にとって、体系的な知識や介護技術を身につけるのに効率的な方法といえるでしょう。
介護現場で働きながら資格取得を考えている人も、現場の業務経験と合わせて、研修を通してより高度な知識やスキルを習得できます。

3.キャリアアップにつながる

資格取得によって、職場での信頼や評価が高まります。また、介護資格は、介護福祉士実務者研修から介護福祉士へ、その後ケアマネジャーへといったように、取得した資格が上位資格の受験要件になっている場合が多いため、キャリアアップを目指すうえでも必要です。

4.資格手当で給料がアップする

保有している介護資格に応じて、資格手当を支給する事業所が多く見られます。
例えば、介護職員初任者研修の資格には3,000円、介護福祉士実務者研修には5,000円、介護福祉士には1万円程度が資格手当の相場のようです。

先に紹介した給料相場一覧でもわかるように、上位資格ほど資格手当の金額が上がることはもちろん、月給自体もアップする傾向があります。
そのため、介護業界で働く場合は、積極的に資格取得をめざしていくことがおすすめです。

デメリット

デメリットらしいデメリットはありませんが、しいて挙げるなら以下のようなことがデメリットと言えるかもしれません。

1.働きながら取るのは大変

介護資格を取得するためには、まとまった受講時間が必要です。
介護職員初任者研修の場合は130時間、介護福祉士実務者研修では450時間のカリキュラムを修了しなければならないため、仕事と両立しながら研修時間や学習時間を作るのはかなり大変といえます。
しかし、働きながら資格取得に成功してキャリアアップした先輩は多くいます。

2.取得費用がかかる

スクール費用や受験料などの費用が必要です。
例えば介護福祉士実務者研修の場合、取得費用は15万〜20万円程度が相場となっています。
まとまった費用がかかるため、取得をためらう声も聞きますが、資格を取得すれば収入アップにつながります。

取得補助制度を活用する

介護取得には数万円から10数万円の費用が必要です。ステップアップのためとはいっても、取得費用はできるだけ抑えたいですよね。そこで、ここからはお得に資格取得ができるいくつかの制度を紹介します。

雇用先の資格取得支援制度を利用

介護事業所のなかには、介護人材の確保や福利厚生の目的で、補助制度を整備している場合があります。
就業後、介護職員初任者研修を修了すると、勤務先が受講費用を負担してくれるケースが見受けられます。
また、勤務先の法人で介護職員初任者研修を開講している場合、受講費用が無料で資格取得できるケースもあります。
このほか、介護福祉士の国家試験に合格した介護職員に、受験費用の全額または一部を負担する介護事業所も見られます。介護の現場で経験を積みながら取得費用を抑えた資格取得ができるので、ぜひ応募先の事業所に確認しておきましょう。

ハローワークの職業訓練を利用

ハローワークの職業訓練のなかには、介護職員初任者研修や介護福祉士実務者研修を無料で受講できるセミナーがあります。さらに、職業訓練受講給付金の対象者には、職業訓練受講手当などで月額10万円が支給されます。

ただし、テキスト代や交通費などは自己負担です。受講するためには、ハローワークへの求職申し込みをし、職業相談で希望する講座に申し込みます。
面接や筆記試験の選考を経て、訓練がスタートします。

介護資格を取得する際のポイント

介護資格はたくさん取ればよいというものではありません。
最後に注意すべきポイントを紹介します。

取得要件を把握する

スムーズに資格取得を進めるためには、目指している資格の受験資格を調べてから勉強を始めましょう。
見切り発車で勉強を始めたものの、実務経験や養成施設への通所が必要だった場合、遠回りになってしまいます。

また、資格取得をしてから介護現場で働くのか、働きながら資格取得を目指すのかも、介護業界を目指す時点で決めておきましょう。

難易度や合格率も参考にする

介護資格は、種類によって難易度や合格率が異なるので、受験情報をあらかじめ調べておきましょう。
例えば、ケアマネジャーの合格率は、令和3年度で23.3%と、4人に1人しか合格できません。
受験する資格を選ぶときには、合格者の勉強法や学習量なども合わせて情報収集しておくと、どのくらいの時間や労力が必要かイメージできます。

資格取得は計画的に行う

資格取得は、自分のイメージするキャリアプランに合った手順で計画的に進めましょう。
とくに働きながら上位資格を目指していく場合、ワークライフバランスを図りながら無理のないように資格取得を目指すことも大切です。

資格によっては実務経験の一定年数が必要なので、勤続年数を逆算しながら効率よく上位資格を狙っていくことがおすすめです。
働きながら資格取得を目指す場合は、今の業務に慣れてきた段階で現場での実体験を生かしながら学習を進めると効率的です。