介護予防運動指導員とは？仕事内容や取得方法・メリットを解説！

介護予防運動指導員とは

介護予防運動指導員は、介護予防の専門家として介護予防プログラムを策定し、効果的な運動を指導する役割を担います。

具体的には高齢者の自立生活支援のため、筋力向上や低栄養防止のためのトレーニング、食事指導、口腔ケアなどを実施します。

この資格は、地方独立行政法人「東京都健康長寿医療センター」が認定しており、指定の研修を受講することで取得可能です。

仕事内容

介護予防運動指導員は、高齢者一人ひとりの状態に応じた介護予防プログラムを立案し実施します。

主な仕事には、軽い運動や筋力向上トレーニング、誤嚥を防ぐ口腔訓練、バランスの良い食事指導などが含まれます。

利用者の身体状況に応じて、筋力向上のためのトレーニングやストレッチを行い、生活習慣の改善をサポートします。

また、事前評価・事後評価を通じて、介護予防プログラムの効果を客観的に示すことも重要です。

指導内容には、医療・福祉の専門スタッフと連携しながら進める場合もあり、具体的なトレーニングには筋トレマシーンやゴムバンドなどを活用することもあります。

介護予防運動指導員の資格を活かせる場は多岐にわたり、以下のような場所で活躍が期待されます。

• 病院
• リハビリ施設
• フィットネスクラブ

このように高齢者の自立生活支援のために、多方面からの支援を提供し介護予防に大きく貢献する役割を担っています。

他の資格との違い

介護予防運動指導員と介護予防指導士の違い

介護予防指導士は、日本介護予防協会が認定する資格で、介護予防につながる運動法を指導する専門職です。

資格名	認定団体	研修時間	実務経験
介護予防指導士	日本介護予防協会	21.5時間	不要
介護予防運動指導員	東京都健康長寿医療センター	31.5時間	必要な場合あり

介護予防運動指導員のほうが資格取得の難易度がやや高いとされています。

また、介護予防運動指導員は求人が多く、就職や転職で有利な点があります。

介護予防運動指導員と機能訓練指導員の違い

機能訓練指導員は、利用者の心身の状態に合わせた機能訓練を提供し、自立した生活を支援する専門職です。

資格名	役割・業務内容
機能訓練指導員	利用者の心身の状態に合わせた機能訓練を提供し、自立した生活の支援
介護予防運動指導員	利用者の介護予防に役立つ運動法を指導

この違いから、機能訓練指導員は医療的なリハビリテーションに特化している点が特徴です。

介護予防に重きを置く介護予防運動指導員とは役割や必要な資格が異なり、目的に応じて適切な専門職を選ぶことが重要です。

介護予防運動指導員の給料

介護予防運動指導員の平均月収は、勤務先によって異なりますが、約25～30万円が一般的です。

アルバイトやパートの場合、時給は1,000～1,500円が相場となっています。

一般の介護職員として介護施設で働く場合に比べ、介護予防運動指導員の方が高収入を得やすい傾向があります。

特にリハビリサービスを提供する施設や医療機関では、介護予防運動指導員の需要が高く、経験や実績次第でさらに高い給料が期待できます。

また、介護予防の現場では有資格者が不足しているため、資格取得者には手当を支給するなどの優遇制度を導入している施設もあります。

このため、専門的な知識とスキルを持つことは大きなメリットとなります。

介護予防運動指導員になるには

介護予防運動指導員養成研修

介護予防運動指導員になるためには、指定されたスクールで養成研修を修了することが求められます。

この研修は、地方独立行政法人東京都健康長寿医療センターが認定しており、講習と修了試験を受ける必要があります。

受験資格

介護予防運動指導員養成講座の受講には、特定の資格や条件を満たす必要があります。

• 介護職員初任者研修を修了し、実務経験が２年以上ある人
• 介護福祉士実務者研修修了者
• 介護支援専門員（ケアマネージャー）の有資格者
• 健康運動指導士等の有資格者
• 医療系の国家資格（医師や歯科医師、薬剤師、看護師、准看護師、保健師、助産師、理学療法士、作業療法士、社会福祉士、介護福祉士、あん摩マッサージ指圧師、柔道整復師、栄養士、はり師、きゅう師、臨床検査技師、精神保健福祉士、歯科衛生士など）

これに加え、これらの国家資格の養成校を卒業見込みで、資格取得見込みの方も対象となります。

受講条件を満たしていないと養成講座を受講できないため、事前に資格や条件を確認することが重要です。

受講期間・費用

介護予防運動指導員の資格取得に必要な研修時間は合計31.5時間です。

受講期間は研修先によって異なり、5日間で集中的に学ぶものや、1か月程度かけて少しずつ学ぶ形式などがあります。

費用は事業者により異なりますが、一般的に7～10万円ほどです。

研修先によっては、働きながらでも無理なく受講できるカリキュラムや、最長1年まで延ばせる制度を提供しているところもあります。

申し込みは各事業者のホームページやパンフレットを確認し、直接行います。

カリキュラム・受講内容

介護予防運動指導員養成講座では、高齢者の健康維持と介護予防に関する幅広い知識とスキルを習得します。

カリキュラムは合計31.5時間で構成され、講義と実習を通じて実践的な内容を学ぶことができます。

章	科目（講座）名	形式	時間	内容
1	老年学	講義	0.75	老年学の概要
2	老年病学特論	講義	1.5	糖尿病、心不全、整形外科疾患、多剤処方等に対する知識の習得
3	介護予防概論	講義	0.75	介護予防の概要と介護予防が目指す社会の変化
4	地域づくりによる介護予防論	講義	0.75	地域づくりによる介護予防の意義と専門職の役割
5	高齢者の社会参加と介護予防	講義	0.75	社会参加が心身の健康に及ぼす影響
6	介護予防・日常生活支援総合事業と介護予防コーディネーション	講義	0.75	介護予防コーディネーションと介護予防事業評価の概要
7	行動科学特論	講義	1.5	行動科学の概要と健康行動の定着を促す具体的な手法
8	介護予防評価学特論	講義	1.5	介護予防評価の概要と評価法の習得
	介護予防評価学実習	実習	1.5
9	介護予防統計学	講義	1.5	データの種類の区別と基本的な検定方法
10	リスクマネジメント	講義	0.75	リスクマネジメントの概要と対処法
11	高齢者筋力向上トレーニング特論	講義	1.5	高齢者における筋力向上トレーニングの概要と包括的高齢者運動トレーニングプログラムの習得
	高齢者筋力向上トレーニング実習	実習	4.5
12	転倒予防特論	講義	1.5	転倒予防の概要と転倒予防プログラムの習得
	転倒予防実習	実習	1.5
13	尿失禁予防特論	講義	1.5	尿失禁予防の概要と尿失禁予防プログラムの習得
	尿失禁予防実習	実習	1.5
14	高齢者栄養改善活動特論	講義	1.5	高齢者栄養改善活動の概要と栄養改善プログラムの習得
15	口腔機能向上特論	講義	1.5	高齢者の口腔機能の概要と口腔機能向上プログラムの習得
	口腔機能向上実習	実習	1.5
16	フレイル・サルコペニア予防特論	講義	0.75	フレイル・サルコペニアの概要と予防法
17	認知症予防・共生特論	講義	1.5	認知症予防・共生の概要とプログラムの習得
	認知症予防・共生実習	実習	1.5
18	うつ・孤立・閉じこもり予防特論	講義	0.75	高齢期のうつと社会的孤立、閉じこもりの概要
計			33

筋力向上トレーニングについては、実習時間が約1/3を占め、具体的なトレーニング手法を学びます。

また、身体面だけでなく心のケアもカリキュラムに含まれています。

これにより、受講者は老年学やリスクマネジメント、高齢者の社会参加に関する知識も深め、介護予防において総合的なアプローチができるようになります。

カリキュラムの詳細や日数は事業者によって異なるため、申し込みの際に確認が必要です。

修了試験

介護予防運動指導員養成講座の修了試験は、マークシート形式で行われます。

試験は全45問の選択式で、制限時間は1時間です。

この試験に合格することが資格取得の要件となります。

合格率・難易度

介護予防運動指導員の修了試験は、講座の内容を確認するための試験で、合格率は90％以上と予想されています。

難易度はそれほど高くなく、講習内容をしっかり理解していれば合格できるレベルです。

試験に不合格の場合でも、初回受験日から1年以内であれば再受験が可能です。

過去問題集はないため、各講義内容を丁寧に復習することが重要です。

資格は３年ごとに更新

介護予防運動指導員の資格は、取得後に3年ごとに更新が必要です。

更新時には、登録した住所に「登録更新申請書」が送られてきます。

その申請書に写真を添付し、更新料を払い込むことで簡単に更新が完了します。

また、引っ越しや名前の変更があった場合は、速やかに変更手続きを行うことが求められます。

介護予防運動指導員を取得するメリット

スキルアップできる

介護予防運動指導員の資格を取得することで、介護予防に関する専門的な知識やスキルを幅広く学ぶことができるため介護職員としてのスキルが向上し、より質の高いケアを提供できるようになります。

研修では、高齢者の心身状態に合わせた介護予防プログラムの企画や指導方法を座学と実習で習得でき、これは利用者のQOLを向上させることにもつながります。

資格手当で給料アップ

介護予防運動指導員の資格を取得すると、資格手当を支給している施設や事業所で給料アップが期待できます。

資格手当が得られることで収入が増え、専門的な知識や技術があることの証明にもなります。

このため、待遇の良い職場への転職にも有利です。

今後も需要が高い

日本の超高齢化社会により、介護予防運動指導員の需要は今後も高まると予想されます。

高齢者の自立支援と健康維持が重視される中、介護予防の専門家としての役割は重要です。

介護施設だけでなく、地域交流サロンやフィットネスジムなど、多様な職場での活躍も期待されています。

このため、資格を持っていることで、就職や転職の際に有利となる可能性が高いです。

介護予防運動指導員の将来性

介護予防運動指導員は、高齢者や障害者の身体機能を高め、要介護状態を防ぐために重要な役割を担っています。

この資格を持つことで、質の高い介護サービスを提供できるだけでなく、キャリアアップにもつながります。

超高齢社会を迎える日本において、介護予防の専門家としての需要はますます増えており、介護施設や地域支援事業でも多くの活躍の場があります。

介護資格と併せて取得することで、幅広い業務をこなせる多機能な人材としての価値が高まり、将来性は非常に明るいと言えるでしょう。