介護食アドバイザーとは
介護食アドバイザーは高齢者の栄養バランスや食事の安全性に配慮した食事作りを専門とする資格です。
この資格は、一般財団法人日本能力開発推進協会（JADP）が認定しており、高齢者の病気や心理、栄養学の知識を学びます。
また、この資格を取得することで高齢者向けの食事作りや調理に役立ち、飲食業界や家庭でも応用可能です。
介護食アドバイザー資格の役割・できること
介護食アドバイザーは高齢者の身体機能や心理状態に応じた食事を提供する重要な役割を担っています。
咀嚼力や嚥下機能が低下した高齢者に対して、栄養バランスを保ちながら食べやすい食事を作ることができます。
さらに、介護施設に限らず、食品業界でもニーズが高く、介護食の開発に携わることができるため、資格取得者は商品開発にも貢献します。
また、食事の介助や口腔ケアに関する知識も身につけるため、利用者が安心して食事を楽しめるようサポートします。
介護の現場で役立つ資格として、多くの可能性を広げることでしょう。
介護食アドバイザーの職場
介護食アドバイザーは介護施設や医療施設、社会福祉施設などで、高齢者の食事を提供する重要な役割を果たします。
栄養バランスに配慮したメニューを考えることで、調理スタッフや栄養士、看護師などと協力しながら高齢者の健康を支えることができます。
また、介護食の宅配サービスを展開する企業や食品メーカーで、新しい介護食メニューの開発に携わることも可能です。
この資格を取得することで、一般の飲食業界でも活躍の場が広がります。
介護食アドバイザーを取得するメリット
介護食アドバイザーの資格取得をすることで、多くのメリットを得ることができます。
最大のメリットは、高齢者の食事に関する専門知識・技術を身につけることができるため介護施設や医療施設で重宝される存在になるでしょう。
他にも以下のようなメリットが存在します。
- 高齢者の食事に関する専門知識、技術を身につけることができる
- 食事を通じて利用者の自立を促すことができる
- 就職や転職に有利
介護食アドバイザーは栄養バランスに配慮した介護食の提供だけでなく、利用者の食事の介助や口腔ケアもサポートできるようになります。
介護施設や食品業界、さらには飲食業界においても活躍の場が広がり、資格手当などの待遇改善につながる可能性もあります。
このように介護食アドバイザーの資格取得をすることは、介護現場でのスキル向上だけでなく、キャリアアップの大きな一歩となるでしょう。
ほかの資格との違い
介護食コーディネーターとの違い
介護食のエキスパートであることを証明する資格は、介護食アドバイザー以外にもあります。その１つが、介護食コーディネーターです。
介護食アドバイザーと介護食コーディネーターは認定機関が違います。介護食アドバイザーは一般財団法人日本能力開発推進協会が認定するのに対して、介護食コーディネーターは一般社団法人日本味育協会が認定する資格です。
また、介護食アドバイザーは高齢者の心理状態や生理機能に配慮しつつ、栄養のバランスがとれた介護食レシピを作成する技術を持つことを証明する資格となります。
一方、介護食コーディネーターは、要介護状態の方が食を通して生きる喜びを感じることができ、健康を維持できるように支援や提案を行うための知識・スキルを証明する資格です。
介護食士との違い
介護食士の資格も介護食にかかわる資格の１つで、公益社団法人全国調理職業訓練協会が認定しています。介護食士は、要介護状態の方向けの介護食を調理できる専門知識を持つことを証明する資格です。
介護食アドバイザーとの違いとしては、認定者が別であることもさることながら、介護食士は１～３級で構成されている、という点を挙げることができます。
介護食士２級を受験するには介護食士３級を、介護食士１級を受験するには介護食士２級を取得する必要があります。１～３級いずれの等級においても、資格試験を受験するには、学科と実習を併せた合計72時間の講習会に出席することが必要です。
最終的に講習会の出席率80％を超えている人のみ、受験資格を得られます。
管理栄養士との違い
管理栄養士とは、専門的な知識と技術に基づき、食事を摂る人の心身状態に適した栄養管理や栄養指導、給食管理などのサービスを提供する専門職です。
介護食アドバイザーは民間資格であるのに対して、管理栄養士は国家資格。資格を得るには、所定の養成学校にて専門課程を履修する必要があります。
なお、管理栄養士の養成学校では、原則として夜間や通信による教育は行っていません。そのため、資格を取得するには昼間開校の学校に通う必要があるため、夜間のみ働くなどの方法を取らないと、仕事と学習の両立は難しいです。
この点、昼間に働きながらでも資格取得を目指せる介護食アドバイザーとは大きく違います。
介護食アドバイザーになるには・取得方法
介護食アドバイザーの資格を取得するためには、日本能力開発推進協会（JADP）認定の教育機関でカリキュラムを修了し、資格試験に合格することが必要です。
受講は年齢や職歴に関係なく、誰でも申し込むことができ、通信講座を利用すれば、働きながらでも学習を進めることが可能です。
学習内容には、介護食の調理法や栄養学などが含まれており、試験に合格すると介護食アドバイザーとして認定されます。
受験資格
介護食アドバイザーになるためには日本能力開発推進協会が指定する認定講座を修了することで受験資格が得られます。
年齢や学歴、職歴は問われず、調理や介護の実務経験も不要です。
通信講座で学べるため、働きながらでも資格取得が可能です。
試験概要・難易度
介護食アドバイザーの試験は、得点率70%以上で合格となります。
試験は在宅で行われ、テキストを参照しながら解答できるため、暗記や制限時間に関するプレッシャーが少なく、難易度は比較的低めです。
万が一不合格となっても、再受験が可能です。
認定講座・試験の内容
介護食アドバイザーの認定講座では4つの主要分野を学習します。
- 高齢者の心理
- 栄養学の基礎知識
- 介護食の基礎知識
- 高齢期の病気と食生活
学習の中では、軟菜食やソフト食の調理方法、高齢者に適したメニューの作り方も実践的に学びます。
また、口腔ケアや介助方法のトレーニングも行い、高齢者の個々の状態に応じたサポートスキルを身につけます。
試験は選択式や記述式で、履修した内容に基づいて出題されます。
受講期間・費用
| 学習期間 | 約3ヵ月～半年 |
|---|---|
| 受講費用 | 3～4万円 |
| 試験費用 | 5,600円（税込） |
通信講座の受講後、在宅試験に合格することで資格を取得できます。
学習から試験まですべて自宅で完結できるため、忙しい方にも最適な資格です。
介護食アドバイザーの給料
介護食アドバイザーの給料に関しては、正確なデータはありませんが、介護職員全体の給与を参考にすると目安がつかめます。
厚生労働省の「令和4年度年度介護従事者処遇状況等調査結果」によれば、介護職員の年齢、男女別の平均給料は下の図表のようになります。
| 年齢 | 男性 | 女性 |
|---|---|---|
| 29歳以下 | 29万50円 | 28万3,150円 |
| 30～39歳 | 33万7,360円 | 30万9,070円 |
| 40～49歳 | 35万9,180円 | 31万8,630円 |
| 50～59歳 | 33万9,040円 | 31万7,030円 |
| 60歳以上 | 27万9,880円 | 29万1,090円 |
これは介護職員の給与平均のため、介護食アドバイザーの資格を持つことで給与アップやキャリアの向上につながる可能性が高まります。
介護食アドバイザーは、介護業界の中でも専門性が高く、施設や企業でのニーズが高いため、さらなる待遇改善が期待できる資格です。
介護食アドバイザーに向いている人
介護食アドバイザーに向いている人は、以下のような方々です。
- 高齢者の食事に興味のある方
- 介護業界や社会福祉業界で働いている方
- 飲食業界や食品業界で働く方
- 自宅で介護をしている方
特に介護業界や社会福祉業界で働いている人にとっては、介護食に関する知識と調理技術を身につけることで、現場ですぐに役立てられるスキルとなります。
すでに管理栄養士の資格を持っている方も、さらに専門性を高めることができ、キャリアアップに繋がるでしょう。
このように介護食アドバイザーの資格は、介護の現場だけでなく、自分や家族の生活に役立つスキルを身につけたいと考える方に最適な資格です。
介護食アドバイザーの将来性
日本の高齢化が進む中、介護食アドバイザーの需要は今後さらに高まると予測されています。
高齢者に適した食事の提供が求められる中で、専門知識と調理技術を持つ介護食アドバイザーは介護施設や医療機関で重要な役割を担うでしょう。
また、この資格は就職や転職だけでなく、家族が介護を必要とする場合にも活用できます。
将来的に身近な人が介護を必要とする可能性がある場合、資格を取得しておくことで、プライベートでも役立つでしょう。
