健康運動指導士とは？仕事内容、合格率や取得のメリットを解説！

健康運動指導士とは

健康運動指導士とは、個々の心身の状態に応じた安全で効果的な運動プログラムを作成し、指導を行う専門家です。

この資格は、公益財団法人健康・体力づくり事業財団が認定しており、1988年に厚生労働大臣の認定事業として設立されました。

その後、2006年の医療制度改革により、健康運動指導士の需要が増加し、養成カリキュラムも見直されました。

健康運動指導士は、高齢者や生活習慣病の予防を目的としたプログラムを提供するだけでなく、運動施設や介護施設、病院でも活躍できる職種です。

また、保険医療関係者と連携しながら、運動不足の方や介護状態の予防にも貢献しています。

健康運動指導士の役割・目的

健康運動指導士は、保健医療関係者と連携しながら、安全で効果的な運動プログラムの作成と指導を行う専門家です。

近年の医療制度改革により生活習慣病予防が重要視される中、運動指導の専門家としての需要が増加しています。

特に、2008年度から始まった特定検診・特定保健指導では、健康運動指導士が運動や身体活動支援の中心的な役割を果たしており、ハイリスク者への対応も含めた指導が求められています。

この資格は、現在では運動指導におけるスタンダードな資格として認知されており、今後もその需要は増加すると予想されています。

健康運動指導士会とは

日本健康運動指導士会は、健康運動に関わる指導者の知識や技能の向上を目的とした事業を実施している団体です。

この団体は、より多くの人々が健康を維持し、病気や介護予防を実現できるよう、積極的に活動しています。

具体的な事業内容は以下の通りです。

• 健康運動指導士・健康運動実践指導者の更新単位認定講習会の実施
• 健康運動指導者の研究交流会
• 学術大会の開催
• スキル向上を目的とした講習会
• 専門書籍の作成
• WEBサイトの公開
• 会報誌の発行

このように講習会の他にも、広く情報の提供を行っています。

他職種との違い

健康運動実践指導者との違い

健康運動指導士と健康運動実践指導者は、どちらも公益財団法人 健康・体力づくり事業財団が認定している資格ですが、その役割には違いがあります。

健康運動指導士	運動プログラムの作成から実践指導計画の調整、実際の指導や管理までを包括的に担当
健康運動実践指導者	すでに作成された運動プログラムに基づき、現場での指導を行うことが主な役割

健康運動実践指導者は、実践指導に特化した資格であり、運動指導の技能や身体能力も求められる点が特徴です。

理学療法士（PT）との違い

理学療法士は、病気や怪我、老衰、障がいなどによって運動機能が低下した人に対し、リハビリを通じて機能改善を図る専門職で、生活の質（QOL）を高める役割を果たしています。

一方、健康運動指導士は、個々の状態に応じた運動プログラムの作成や実践指導計画を調整する専門職であり、リハビリを必要としない心身状態を維持するための予防的な運動計画を考えます。

職種	資格	主な役割
理学療法士	国家資格	病気や怪我、老衰、障がいなどによって運動機能が低下した人に対し、リハビリを通じて機能改善を図り、生活の質（QOL）を高める役割を果たす
健康運動指導士	民間資格	個々の状態に応じた運動プログラムの作成や実践指導計画を調整し、リハビリを必要としない心身状態を維持するための予防的な運動計画を考える

また、健康運動指導士が民間資格であるのに対し、理学療法士は国家資格であり、その点でも両者は異なります。

理学療法士について詳しく知りたい方は、「理学療法士とは？仕事内容から受験資格、就職先を解説」をご参照ください。

作業療法士（OT）との違い

作業療法士は、病気や怪我によって障がいが生じた方に対し、「作業」を用いたリハビリを通じて、日常生活に必要な心身機能の維持・回復を図る専門職です。

ここでいう「作業」には、排泄や着替えといった基本的な日常動作から、家事、仕事、余暇活動、地域活動などが含まれます。

一方、健康運動指導士の主な目的はリハビリではなく、リハビリが必要になる前に、疾病予防や介護予防を目的とした運動プログラムを提供することです。

職種	資格	主な役割
作業療法士	国家資格	病気や怪我、老衰、障がいなどが理由で運動機能が低下した人に対し、運動や電気、温熱、光線などの物理的方法によって機能改善を図る専門職
健康運動指導士	民間資格	個々の状態に応じた運動プログラムの作成や実践指導計画を調整し、リハビリを必要としない心身状態を維持するための予防的な運動計画を考える

また、作業療法士が国家資格であるのに対し、健康運動指導士は民間資格であり、その認定者には大きな違いがあります。

作業療法士について詳しく知りたい方は、「作業療法士とは？仕事内容から受験資格、就職先を解説」をご参照ください。

健康運動指導士の仕事内容

健康運動指導士は生活習慣病予防や介護予防の専門家として、保健医療関係者と連携し、個々の心身の状態に応じた運動プログラムを作成し、実践指導計画の調整を行います。

具体的な仕事内容には、以下のような業務が含まれます。

• 運動プログラムの作成
• 実践指導計画の調整
• 運動指導への直接関与

また、生活習慣病や肥満予防を目的とした運動指導や、年齢を問わず、運動や食育の指導も行います。

健康運動指導士は、現代社会において重要な役割を果たす資格として注目されています。

対象者との面談

健康運動指導士は生活習慣病予防に取り組んでいない方々と面談を行い、生活習慣改善の必要性を伝えながら、有効な運動の指導やアドバイスを提供します。

また、運動開始後には、面談を通じて目標達成度を確認し、進捗をチェックすることも重要な業務のひとつです。

運動プログラムの作成

健康運動指導士は、生活習慣病予防と健康維持・向上を目的とした運動プログラムを作成します。

このプログラムは、対象者一人ひとりの生活状況に合わせてカスタマイズされるため、本人の日々の生活を十分に理解することが重要です。

対象者本人やその家族と綿密に連絡を取り合い、最適な運動プランを提供することが求められます。

運動指導

健康運動指導士は、運動プログラムに基づき、計画通りに運動が行われているかを確認しながら指導を行います。

各人の健康状態に合わせて作成されたプログラムが適切に実施されなければ、効果は十分に得られません。

計画がうまく進行していない場合は、指導や修正を行い、目標達成に向けて継続的にサポートします。

特定保健指導

健康運動指導士は、特定保健指導においても重要な役割を果たしています。

2006年に実施された医療制度改革により生活習慣病予防が個人の健康づくりだけでなく、中長期的な医療費の適正化に寄与するものとして位置づけられました。

この生活習慣病対策では、一次予防に加え、二次予防にも対応できる運動指導の専門家が求められています。

こうした背景から、2007年に誕生した健康運動指導士は、ハイリスク者にも対応できる安全で効果的な運動指導法を学ぶことができるカリキュラムを提供しています。

健康運動指導士の就職先

健康運動指導士が活躍する場所は非常に多岐にわたります。

主な就業先として、アスレチッククラブやフィットネスクラブ、診療所や病院、介護老人福祉施設、介護老人保健施設などが挙げられます。

また、保健所や学校、健康管理部門を持つ企業などでも多くの健康運動指導士が働いています。

さらに、フリーランスとして活動する方も少なくなく、健康意識が高まる現代において、健康運動指導士の需要は今後も増加傾向にあります。

これらの場で、健康運動指導士は専門的な知識と技術を活かし、人々の健康をサポートしています。

健康運動指導士の給料・年収

健康運動指導士の給料は、勤務先や経験、スキルによって異なります。

医療保険機関や介護福祉施設での平均月収は約18万円、フィットネストレーナーでは約22万円程度です。

年収に換算すると、200～400万円が一般的な範囲となります。

また、正社員かパート・アルバイトかによっても収入に差が出るため、就職や転職の際には、資格手当がつくかどうかも確認することが重要です。

健康運動指導士になるには

健康運動指導士になるためには、まず「健康運動指導士養成講習会」を受講するか、養成校のカリキュラムを修了する必要があります。

その後、認定試験に合格し、登録手続きを行うことで資格を取得できます。

資格取得後も5年ごとの更新が必要で、定期的に講習会などに参加し、更新のための単位を取得することが求められます。

国家資格ではなく民間資格

健康運動指導士は国家資格ではなく、民間の「公益財団法人健康・体力づくり事業財団」が認定する資格です。

健康・体力づくり事業財団のしてする試験に合格することで資格を取得することができます。

受験資格

健康運動指導士の受験資格を取得するためには、いくつかの条件を満たす必要があります。

以下の条件に該当する方が対象です。

1. 歯科医師、助産師、看護師、准看護師、薬剤師、臨床検査技師、栄養士、理学療法士、作業療法士、柔道整復師、きゅう師、はり師、あん摩マッサージ師のうちいずれかの国家資格を取得していて、４年制大学を卒業している人
2. ①と同等以上の能力があると健康・体力づくり事業財団が特別に認める人
3. 保健師または管理栄養士の資格を取得し、４年制体育系大学（教育学部体育学系を含む）を卒業し、かつ健康運動実践指導者の称号を持っている人
4. 健康運動指導士養成講習会を受けて修了した人、または健康運動指導士養成校における養成講座を修了した人

これらの要件を満たすことで、健康運動指導士の資格取得のための道が開かれます。

資格取得までの流れ

健康運動指導士養成講習会

健康運動指導士養成講習会は、資格取得を目指すための重要なステップです。

この講習会を修了することで、健康運動指導士の資格取得に必要な受験資格を得ることができます。

健康運動指導士養成講習会を修了することで資格取得を目指す場合、まずは受講申込書を提出して書類審査を受ける必要があります。受講資格があるのは以下に該当する人です。

以上の受講資格ごとに、受講者の資格や学歴に応じて必要単位数が異なります。

講習会は前期・後期に分かれており、全てのカリキュラムを年度内に修了する必要があります。

受講後には筆記試験（四肢択一・CBT方式）があり、合格後は登録手続きを経て、健康運動指導士としての資格が得られます。

資格取得後も5年ごとに更新が必要で、更新のための単位を取得するために定期的な講習会への参加が求められます。

大学、専門学校などの養成校

健康運動指導士の受験資格を得るためには、指定された養成校（4年制大学）で養成講座を修了する方法があります。

養成校は全国にあり、現在71校が認定されています。

スポーツや健康に関連する学部を持つ大学が多く、地方の大学も含まれます。

また、栄養士や管理栄養士の養成施設で受験資格を得られる場合もあります。

養成校の情報は公益財団法人健康・体力づくり事業財団の公式サイトで確認できるので、希望に合った学校を探しましょう。

認定試験に合格する

健康運動指導士になるには養成講習会や養成校で所定のカリキュラムを修了し、認定試験に合格する必要があります。

この認定試験は年に2～3回実施され、四肢択一式のマークシート方式で行われます。

試験内容と試験日

健康運動指導士の認定試験は、例年2回開催され、試験期間は約2ヶ月にわたります。

例年２月上旬～３月下旬と９月下旬～12月初旬となっています。

実際に第154回認定試験が令和５年10月27日（金）～12月８日（金）、第155回認定試験が令和６年２月９日（金）～３月29日（金）に試験が実施されています。

受験者は、この期間内で都合の良い日に試験を受けることができますが、同一期間内での再受験はできません。

試験内容は、受講したコースによって異なり、四肢択一のマークシート方式で実施されます。

試験の予約はオンラインで可能ですが、詳細は講習会後に送付される資料を確認する必要があります。

受講費用と講習期間

健康運動指導士養成講習会の受講費用は、受講するコースによって異なります。

104単位コース	26万2,500円
70単位コース	19万4,500円
51単位コース	14万5,500円
40単位コース	12万1,500円

これらの費用には教材費も含まれています。

講習期間は前期（4月～9月）と後期（10月～3月）に分かれており、各科目は半年の間に実施されます。

受講後の試験に合格し、資格を取得する際には、登録料として24,200円が必要で、有効期限は5年です。

資格・試験の難易度、合格率

健康運動指導士の資格取得には、養成講習会の受講または養成校の卒業後に試験を受験し、合格する必要があります。

2024年度に実施された第155回健康運動指導士認定試験の合格率は、講習会修了者で40単位コース78.6％から104単位コース100％、養成校修了者で61.6％の総計66.8%でした。

合格率は比較的高いものの、試験の難易度は決して低くはありません。

特に、講習会で多くの単位を修了した受験者の合格率が高いことから、基礎知識をしっかりと身につけることが重要です。

全国の登録者数はまだ少なく、今が資格取得の好機とも言えます。

資格更新の方法

更新必修講座の受講

健康運動指導士には5年ごとの更新が必要で、その際には20単位の受講が求められます。

この更新には、専門講座の受講に加えて、「更新必修講座」を受講し、「必修要件」を満たす必要があります。

もし特別な事情で更新必修講座を受講できない場合は、健康・体力づくり事業財団が指定する「ミニマムテスト」に合格することで、更新要件をクリアできます。

更新手続きを忘れた場合

健康運動指導士の登録更新手続きを忘れて資格が失効した場合は、再び認定試験に合格することで再登録が可能です。

詳細は、健康・体力づくり事業財団の指導者養成部に問い合わせる必要があります。

健康運動指導士資格取得のメリット

健康運動指導士の資格取得をすることで、専門分野の知識を広げることができます。

また、知識が増えることでリハビリや栄養管理を行う職種との連携もしやすくなり、健康運動分野のスペシャリストとしての価値を高めることができます。

さらに、現代の日本では生活習慣病の増加や高齢化に伴い、健康運動指導士の需要がますます高まっており、資格を取得することで就職や転職の際にも有利になるでしょう。