介護が必要な方との旅行は、一見難しそうに感じるかもしれません。しかし、適切な準備と知識があれば、素晴らしい思い出作りの機会となります。この記事では、要介護者との旅行の実態から具体的な準備方法、そして利用可能な専門サービスまでを詳しく解説します。
要介護者の旅行の実態を深掘り
近年、高齢化社会の進展に伴い、要介護者の旅行ニーズが増加しています。しかし、その実現には様々な課題があります。ここでは、要介護者の旅行の現状と課題、そしてその解決策について詳しく見ていきましょう。
「要介護者と旅行に行きたい」ニーズが増加中
「歳をとっても旅行に行きたい」「介護が必要でも温泉に入りたい」そんな高齢者の願いは、決して特別なものではありません。実際、多くの要介護者とその家族が旅行を望んでいるのです。
第一生命経済研究所が2013年に実施した調査によると、要介護者の旅行経験率は28.5%となっています。また、旅行を経験した要介護者の満足度は非常に高く、旅行後に「楽しめた」と回答した要介護者の割合は82.9%にも達します。また、介護者側も73.2%が旅行を「楽しめた」と回答しており、介護する側もされる側も旅行を楽しめることがわかります。
しかし、旅行のニーズが高まる一方で、受け入れ側の態勢には課題があります。国土交通省の調査によると、車いすのお客様を「積極的に受け入れたい」とした旅館はわずか13%にとどまっています。
この数字が示すように、多くの旅館やホテルが要介護者の受け入れに消極的な姿勢を示しています。その理由として、従業員の対応に対する不安が挙げられています。
とはいえ、多くの施設が一定のバリアフリー対応を行っています。例えば、駐車場からエントランスまでの移動では約8割の施設で車いすの利用が可能であり、館内でも全館利用可能または基本経路が概ね利用可能な施設が約7割を占めています。
つまり、要介護者側で介助ができる家族を連れるようにしたり、介助サービスを発注しておくなど、体制を整えることができれば、設備的にはそれほど問題なく宿泊できるということではないでしょうか。
移動・入浴・トイレの3大問題への対応
要介護者の旅行には、主に移動、入浴、トイレの3つの大きな課題があります。これらの課題は、旅行を躊躇する主な理由となっていますが、適切な対策を講じることで十分に克服可能です。
まず、移動の課題について見ていきましょう。
第一生命経済研究所の調査によると、要介護者の旅行で主に利用する交通機関は自家用車が67.1%を占めています。これは、公共交通機関の利用に不安を感じる要介護者が多いことを示しています。この課題に対しては、介護タクシーや福祉車両のレンタルサービスの利用、バリアフリー対応の公共交通機関の情報収集と利用、移動距離を考慮した旅程の作成などが有効な解決策となります。
次に、入浴の課題があります。同調査によると、要介護者との旅行で最も不安なことは宿泊先での入浴(84.4%)です。多くの人が温泉旅行を望む一方で、入浴時の事故リスクを懸念しています。
この課題に対しては、バリアフリー対応の浴室がある宿泊施設の選択、介助付き入浴サービスの利用、ポータブルバスタブの持参や部屋風呂の利用などが解決策として挙げられます。
最後に、トイレの課題があります。トイレの問題は、移動中や観光地での大きな不安要素となっています。この課題に対しては、多目的トイレの場所を事前に確認する、ポータブルトイレを持参する、トイレ休憩を考慮した旅程を作成するなどの対策が効果的です。
これらの課題に対する解決策を事前に準備することで、要介護者の旅行における不安を軽減することができます。例えば、入浴介助サービスをスポットで提供してくれる介助サービスや旅行同行サービスを発注しておくことで、入浴時の不安を解消できます。また、移動中のトイレ問題に関しては、休憩ポイントを細かく設定し、多目的トイレの場所を事前に調べておくことが有効です。
このように、適切な準備と情報収集、そして必要なサービスの利用により、要介護者の旅行における主要な課題は十分に克服可能です。次のセクションでは、これらの課題を踏まえた上で、具体的な旅行の準備と計画について詳しく見ていきましょう。
成功する旅行のための準備と計画
介護旅行を成功させるためには、綿密な準備と計画が不可欠です。ここでは、目的地の選び方から具体的な旅程作成までを解説します。
介護旅行における旅行先や宿泊施設の選び方
介護旅行の成功の鍵は、適切な目的地と宿泊施設の選択にあります。特に、多くの要介護者が希望する温泉旅行では、バリアフリー対応の旅館選びが重要になります。
国土交通省の2016年の調査によると、バリアフリー対応の宿泊施設の割合は約40%となっています。この数字は、バリアフリー対応の宿泊施設がまだ十分ではないものの、探せば見つかる可能性も高いということを示しています。
バリアフリー対応の温泉旅館を探す際のチェックポイントとしては、エレベーターの有無、館内の段差の状況、部屋のタイプ(和室か洋室か)、浴室の設備(手すり、シャワーチェアの有無)、トイレの様式(洋式か和式か、手すりの有無)、食事場所の対応(部屋食が可能か)などが挙げられます。事前に電話やメールで具体的な対応可能範囲を確認しておくようにしましょう。
また、最近では宿泊予約サイトでバリアフリー対応の検索機能を提供しているところも増えています。これらのサイトを活用することで、より効率的に適切な宿泊施設を見つけることができます。
さらに、目的地の選択においては、移移動距離と所要時間、目的地周辺の医療施設の有無、バリアフリー対応の観光スポットの存在、季節や気候の影響なども考慮する必要があります。
例えば、車いすでも楽しめる観光スポットが充実している地域や、バリアフリー対応の温泉街など、要介護者にとって過ごしやすい環境が整っている場所を選ぶことが大切です。
目的地選びの際は、要介護者の状態と希望をよく聞き取り、それに合わせた場所を提案することが重要です。また、初めての要介護者との旅行の場合は、自宅から比較的近い場所を選ぶことをおすすめします。
要介護者との旅行の移動手段は「自家用車」が6割
要介護者との旅行において、移動手段の選択は非常に重要です。要介護者の状態や旅行の目的地によって、最適な交通手段は異なります。ここでは、主な移動手段とその特徴、選択の際のポイントについて詳しく解説します。
まず、最も一般的な移動手段として挙げられるのが自家用車です。先述の通り、介護旅行で主に利用する交通機関は自家用車が67.1%を占めています。
これは、要介護者にとって馴染みのある環境で移動できることや、休憩のタイミングを自由に取れることが大きな利点となっているためです。しかし、長距離の運転は介護者の負担が大きくなるため、適切な休憩計画が必要です。
次に、介介護タクシーや福祉車両のレンタルサービスも有効な選択肢です。これらのサービスは、車いすのまま乗車できるなど、要介護者の移動に配慮した設備が整っています。また、ドライバーが介護の知識を持っていることも多く、安心して利用できます。ただし、一般のタクシーに比べて料金が高くなる傾向があるため、事前に料金の確認が必要です。
公共交通機関の利用も検討に値します。近年、バリアフリー化が進んでおり、特に新幹線や特急列車では車いす専用スペースが設けられていることが多くなっています。また、駅員による乗降のサポートサービスも充実してきています。ただし、混雑時の利用や乗り換えが必要な場合は、事前に駅や鉄道会社に相談し、サポートを依頼することが重要です。
航空機の利用も選択肢の一つです。長距離移動の場合、身体的な負担を考えると航空機が最適な場合もあります。多くの航空会社では、車いす利用者向けのサービスを提供しており、搭乗から降機まで一貫したサポートを受けることができます。ただし、予約時に特別な配慮が必要な旨を伝え、当日も余裕を持って空港に到着することが大切です。
移動手段の選択に際しては、要介護者の体調や介護度、移動距離、目的地の特性、同行者の状況、費用などを総合的に考慮する必要があります。例えば、短距離の移動であれば自家用車や介護タクシーが便利ですが、長距離の場合は負担を考慮して公共交通機関や航空機を選択するといった具合です。
また、複数の交通手段を組み合わせることも有効です。例えば、新幹線で目的地の最寄り駅まで移動し、そこから介護タクシーを利用するなど、状況に応じて最適な組み合わせを考えることが大切です。
移動手段の選択は、要介護者の状態と希望を最優先に考えるべきです。同時に、介護者の負担も考慮に入れ、無理のない計画を立てることも重要です。
1泊2日の旅行から始めるのがおすすめ
介護旅行の成功には、無理のない旅程作成が欠かせません。要介護者の体力や体調、介護者の負担を考慮しつつ、楽しい思い出作りができる旅程を組む必要があります。
まず、旅行の日程を決める際は、要介護者の体力を考慮することが重要です。第一生命経済研究所の調査によると、介護旅行の平均宿泊数は1.60泊となっています。初めての介護旅行の場合は、長期ではなく短めの1泊2日から始めるのが良いでしょう。慣れてきたら徐々に日数を増やしていくことをおすすめします。
次に、1日あたりの行動計画を立てる際は、ゆとりを持たせることが大切です。一般的な旅行では1日に3~4か所の観光地を回ることもありますが、介護旅行では1日1~2か所程度に抑えるのが適切です。これは、移動や休憩、食事、トイレなどに通常よりも時間がかかることを考慮したものです。
また、旅程に定期的な休憩時間を組み込むことも重要です。例えば、1~2時間おきに15分程度の休憩を取るなど、要介護者の体調管理に配慮した計画を立てましょう。特に、車いす利用者の場合は、長時間同じ姿勢でいることによる体調悪化を防ぐため、こまめな休憩が必要です。
食事の時間帯や場所も慎重に選ぶ必要があります。バリアフリー対応のレストランや、宿泊施設での食事を中心に計画を立てると良いでしょう。外食の際は、事前に店舗のバリアフリー状況や、食事に介助が必要な場合の対応可能性を確認しておくことが大切です。
また、医療面での対策も忘れてはいけません。要介護者が日常的に服用している薬の管理はもちろん、旅行先の医療機関の情報も事前に調べておく必要があります。特に、持病がある場合は、かかりつけ医に旅行の計画を相談し、アドバイスを受けることをおすすめします。
さらに、天候の変化や体調不良など、予期せぬ事態に備えた柔軟な計画作りも重要です。例えば、雨天時の代替プランを用意しておく、急な体調不良に備えて無理のきかない予定は入れないなどの配慮が必要です。
ポイントは、『やりたいこと』よりも『できること』を優先することです。要介護者、介護者の体調や体力に合わせて、無理のない計画を立てることで、結果的により充実した旅行になります。
最後に、旅行中の緊急時対応計画も忘れずに作成しましょう。旅行先の救急病院や、24時間対応の医療相談サービスの連絡先などを事前に調べ、リスト化しておくことをおすすめします。また、旅行保険への加入も検討するとよいでしょう。
以上のポイントを押さえて旅程を作成することで、要介護者と介護者の双方が安心して楽しめる旅行が実現できます。次のセクションでは、介護旅行を支援する専門的なサービスについて詳しく見ていきましょう。
旅行における介護サービス紹介
介護旅行をより安全で快適なものにするために、様々な専門的サービスが提供されています。ここでは、そうしたサービスの中でも特に注目される「トラベルヘルパー」と「旅行介助士®」、介護旅行サービスの種類と選び方、そして新しい取り組みについて詳しく解説します。
トラベルヘルパー、旅行介助士などの介護サービスを利用するのも手
介護旅行をサポートする専門家として、「トラベルヘルパー」と「旅行介助士」という資格を持つ人々が活躍しています。これらの専門家は、介護の知識と旅行のノウハウを兼ね備えており、要介護者の旅行を総合的にサポートする役割を担っています。
トラベルヘルパーは、日本トラベルヘルパー協会が認定する民間資格です。この資格は、介護技術と旅行業務の知識を併せ持つ専門家を育成することを目的としています。トラベルヘルパーは、要介護者の旅行における移動支援、入浴介助、食事介助など、幅広いサポートを提供します。
一方、旅行介助士は、一般社団法人日本介護旅行サポーターズ協会が認定する資格です。この資格は、介護福祉士などの介護の現場での経験がある人を対象に、旅行に特化した介護技術や知識を習得させることを目的としています。旅行介助士は、介護の専門性に加えて、旅程管理や観光案内なども行うことができます。
これらの専門家を利用することで、要介護者とその家族は安心して旅行を楽しむことができます。例えば、移動時の介助や観光地での車いす操作、入浴時の補助など、専門的なサポートを受けられるため、介護者の負担も大きく軽減されます。
また、トラベルヘルパーや旅行介助士は、旅行先の状況やバリアフリー情報にも詳しいため、より適切な旅程作成や観光スポットの選定にも役立ちます。彼らの知識と経験を活用することで、要介護者の状態に合わせた、より充実した旅行プランを立てることができます。
ただし、現時点ではこれらの資格保持者の数はまだ限られており、需要に対して十分な供給がなされているとは言えない状況です。今後、こうした専門家の育成と普及が進むことで、より多くの要介護者が安心して旅行を楽しめるようになることが期待されます。
介護旅行サービスの種類と選び方〜全行程介助からスポット介助まで
介護旅行サービスには、利用者のニーズや状況に応じて様々な種類があります。ここでは、主な介護旅行サービスの種類とその特徴、そして自分に合ったサービスの選び方について解説します。
介護旅行サービスは大きく分けて、「スルー介助」と「スポット介助」の2つに分類されます。
スルー介助は、旅行の全行程を通じて介助者が同行するサービスです。自宅を出発してから帰宅するまで、移動、観光、食事、入浴など、旅行のすべての場面で専門的な介助を受けることができます。このサービスは、介護度が高い方や、家族だけでの介助に不安がある場合に適しています。
一方、スポット介助は、旅行の一部分のみで介助サービスを利用する形態です。例えば、目的地での観光時のみ介助者を依頼したり、入浴時だけ介助サービスを利用したりするなど、必要な場面に応じてピンポイントでサービスを利用できます。このサービスは、介護度が比較的軽い方や、家族による介助が可能な場合に適しています。
これらのサービスの選び方としては、まず要介護者の状態と家族の介護力を正確に把握することが重要です。例えば、日常生活動作(ADL)の自立度、認知症の有無とその程度、家族の介護経験や体力などを考慮し、どの程度の介助が必要かを見極めます。
次に、旅行の目的や行き先、日程なども選択の基準となります。例えば、長期の旅行や遠方への旅行の場合は、スルー介助を選択する方が安心でしょう。一方、日帰り旅行や近場への旅行であれば、スポット介助で十分な場合もあります。
また、費用面も重要な選択基準です。一般的に、スルー介助はスポット介助に比べて高額になる傾向があります。ただし、介助者の旅費や宿泊費なども含めて総合的に検討する必要があります。
介護旅行サービスの利用率は年々増加傾向にあり、特に団塊の世代が後期高齢者となる2025年以降、さらなる需要の増加が見込まれています。今後は、より多様なニーズに対応できるよう、サービスの種類や内容がさらに充実していくことが期待されます。
介護旅行を支える新しい取り組み〜リハビリと旅行の融合
また、従来の介護サービスの枠を超えた新しい取り組みも始まっています。その中でも特に注目されているのが、リハビリテーションと旅行を融合させた取り組みです。
その代表的な例が、「旅行に行けるカラダをつくる!」をコンセプトにしたデイサービスです。このような施設では、日々のリハビリテーションに旅行という具体的な目標を設定することで、利用者のモチベーション向上を図っています。
例えば、千葉市にあるリハビリ特化型デイサービス「リハビリスタジオてぃーだ桜木」では、すべてのリハビリプログラムを旅行に結びつけて実施しています。階段昇降の練習は「バスに乗るため」、起き上がりの練習は「畳の部屋に泊まるため」というように、日常のリハビリに旅行という具体的な目的を設定しています。
このアプローチは、高齢者のリハビリに対するモチベーションを大きく向上させる効果があります。「旅行に行きたい」という願望が、リハビリを頑張る原動力となるのです。実際、このようなデイサービスを利用している高齢者の中には、リハビリの成果として実際に旅行に行けるようになったケースも多く報告されています。
さらに、リハビリと旅行を融合させた取り組みは、介護予防の観点からも注目されています。旅行という具体的な目標を持つことで、高齢者の身体機能の維持・向上だけでなく、認知機能の改善にも効果があるとされています。
ある研究では、旅行を目的としたリハビリプログラムに参加した高齢者グループと、通常のリハビリプログラムに参加した高齢者グループを比較したところ、前者の方が身体機能の改善率が高く、また認知機能の低下も抑えられる傾向が見られました。
このような新しい取り組みは、まだ一部の先進的な施設でしか行われていませんが、その効果が認められるにつれ、徐々に広がりを見せています。2024年現在、全国でおよそ100施設程度がこのようなプログラムを導入していると推定されています。
これらの取り組みは、単に身体機能の回復を目指すだけでなく、社会参加の促進や生活の質(QOL)の向上を重視している点が特徴です。実際の旅行体験を通じて、患者の自信回復や意欲向上につながった事例も多く報告されています。
このように、リハビリと旅行の融合は、介護や医療の分野に新たな可能性をもたらしています。高齢者や障害者の「旅行したい」という願いを単なる夢物語で終わらせるのではなく、具体的な目標として設定し、それを実現するためのプロセス全体をサポートする。そんな新しいアプローチが、今、介護旅行の分野で大きな注目を集めているのです。
実際、こうした取り組みに参加した高齢者からは、「旅行という目標ができて、リハビリに対するモチベーションが上がった」「実際に旅行に行けて自信がついた」「新しい景色を見ることで、生きる喜びを感じた」といった声が多く聞かれています。
介護旅行を支える新しい取り組みは、単に旅行を実現するだけでなく、高齢者や障害者の生活全体に良い影響を与える可能性を秘めています。今後、さらなる研究や実践を通じて、この分野がより発展していくことが期待されます。
結論として、要介護者の旅行は、適切な準備と専門的なサポート、そして新しい取り組みによって、十分に実現可能なものとなっています。要介護者の「旅行したい」という願いは、決して叶わぬ夢ではありません。家族や専門家のサポート、そして本人の意欲があれば、素晴らしい思い出作りの機会となるのです。
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2020年9月7日 制定