【3/20更新】介護職・ヘルパーの求人を全国夜勤手当から探す

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介護職・ヘルパー

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月給 19万円 時給 1,118

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全国介護職・ヘルパー夜勤手当の求人

10,844事業所15,322求人 (1~20事業所)

全国の介護求人の平均給与相場

介護職・ヘルパー

都道府県 正社員
(月収)
パート・アルバイト
(時給)
北海道 173,863 997
青森県 167,792 956
岩手県 162,235 967
宮城県 176,944 1,049
秋田県 165,265 965
山形県 172,024 987
福島県 169,563 944
茨城県 183,787 1,003
栃木県 179,677 1,011
群馬県 178,136 996
埼玉県 208,424 1,442
千葉県 205,018 1,120
東京都 222,455 1,240
神奈川県 218,668 1,205
新潟県 172,835 986
富山県 174,277 1,012
石川県 180,807 984
福井県 180,518 1,084
山梨県 179,914 1,010
長野県 180,860 1,016
岐阜県 186,811 1,001
静岡県 186,230 1,035
愛知県 200,985 1,082
三重県 186,993 1,030
滋賀県 186,862 1,026
京都府 191,794 1,080
大阪府 204,999 1,156
兵庫県 197,292 1,091
奈良県 194,206 1,038
和歌山県 184,019 1,005
鳥取県 168,271 940
島根県 172,948 975
岡山県 176,954 2,336
広島県 178,361 1,022
山口県 167,024 989
徳島県 166,679 973
香川県 178,651 992
愛媛県 173,349 1,009
高知県 166,445 956
福岡県 174,825 991
佐賀県 163,458 939
長崎県 164,369 946
熊本県 166,580 969
大分県 170,223 990
宮崎県 163,883 956
鹿児島県 166,424 953
沖縄県 167,453 953

介護職・ヘルパーの求人について

介護職・ヘルパーとは

『みんなの介護求人』をはじめ、多くの転職サイトでは希望職種欄に「介護職・ヘルパー」という選択項目があります。

しかし、厳密には介護職、ヘルパーという資格名や職種名は存在しません。

無資格の方、介護職員初任者研修を取得している方、介護福祉士実務者研修を取得している方などが該当すると考えられているケースが多いようですが、厳密な定義はありません。

なお、介護福祉士やケアマネージャーなど、数年以上の実務経験を経ないと取得できない上位資格を持っている方は該当しないと考えてよいでしょう。

介護職・ヘルパーになるには

無資格・未経験でも介護職に就くことはできます。

しかし、介護職員初任者研修を取得していないと身体介護(詳しくはこの後の仕事内容で説明します)業務を担当できないため、ホームヘルパーとして訪問介護の仕事に就く場合などは、介護職員初任者研修取得を求められるケースが多いようです。

また、2021年から6時間ほどの認知症介護基礎研修の受講が義務化されており、無資格可とはいえ、研修の受講は必須となっています。

仕事内容

介護職・ヘルパーの仕事内容は大きく分けて「生活援助」と「身体介護」に分けることができます。

「生活援助」は無資格者でも行うことができる業務であり、掃除、洗濯、ベッドメイク、衣服の整理、調理、買い物などがあげられます。

「身体介護」を行うには全130時間のカリキュラムからなる介護職員初任者研修の取得が必要です。

主な業務は食事介助、入浴介助、排泄介助、身体静容、更衣介助、体位変換、起床・就寝介助、服薬介助などがあります。

介護職・ヘルパーとして働くメリット

介護職は学歴や年齢による制限がないため誰でもチャレンジできます。

やる気のある人は介護職員初任者研修、介護福祉士実務者研修、介護福祉士と段階的に資格を取得しキャリアアップにつなげることができる点も魅力です。

また、売り手市場のため、働く時間や曜日、場所などの融通が利きやすくライフステージの変化に合わせながら働くことができます。

給与も年々上がっており、2012年の平均年収約310万円が2019年には約350万円になっています。

処遇改善加算手当、ベースアップ等支援加算など、国策として介護職の賃上げに関する施策が次々と実施されており、今後も給料アップが期待できます。

夜勤手当ありの求人について

介護業界の夜勤手当ありとは

夜勤手当は労働基準法で定められていないため、施設としては本来支払わなくてもいい手当です。

そのため、夜勤として扱われる時間帯や支給額は決まっておらず、すべて施設や事業所の裁量になります。

ただし、夜勤手当と同じような名称の「深夜手当」は労働基準法で定められているため、22時から5時までの間に勤務した場合、25%以上の割増金を支払わなければ労働基準法違反となります。

つまり、本来支払わなくてもいい夜勤手当を支給している施設や事業所は、職員の負担軽減に積極的だと考えていいでしょう。

介護業界で夜勤手当ありで働くメリット

夜勤手当がある施設とない施設を比べると、給与に大きな差が出てきます。

そのため、給与の面で夜勤手当がある施設で働くほうがメリットが大きいと言えるでしょう。

また、日勤と比べると夜勤のほうが心身ともに疲労が溜まりやすいですが、そのぶん給与として反映されるのなら頑張れます。

さらに夜勤を頑張った翌月には自分へのご褒美で美味しいものを食べたり、好きなものを買ったりすれば、ストレスの発散にもなって仕事への意欲も高まることでしょう。

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