看護師の求人について
看護師とは
看護師は、医師の診療や診察のサポートを行う他、疾病を抱えている人への医療的なケア、及び精神的なケアを行う専門職です。
病院などに勤務するイメージの強い看護師ですが、高齢化が進む中で介護施設や訪問看護ステーションなど、病院以外の場所でも活躍する機会が増えつつあります。
看護師になるには
看護師は、法律上の位置づけとして、保健師助産師看護師法の第５条で規定されている国家資格です。
よって、看護師になるには特定の教育施設に入学してカリキュラムを修了することで受験が可能となる看護師資格の国家試験に合格し、免許を取得する必要があります。
この教育施設とは、看護系の大学や短大、専門学校や養成所、あるいは５年一貫看護師養成課程校です。
前者４つについては高校を卒業した人が対象となっていますが、専門学校や養成所は社会人の入学者も想定されていることが多く、看護師への転職を目指す際に選択肢の一つとなります。
一方で、５年一貫看護師養成課程校は、中学を卒業後に入学できる教育施設となっており、これらの教育機関の中では看護師として勤務できる年齢が最も若くなっているのが特徴です。
仕事内容
看護師の代表的な仕事は、病院やクリニックにおける医師の診察や治療のサポートと、医師の指示のもとに行う看護ケアです。
血圧や体温を測るバイタルチェックや、点滴や注射などがこれにあたります。
一方で、看護師の業務は勤務する施設や部署によって異なる部分も多く、入院施設のある病院では入浴の準備やベッドメイキングを行うこともありますし、手術のアシスタントを専門とするケースもあります。
また病院以外では、介護施設や福祉施設において医療的なケアや健康管理を行うことや、ターミナルケアを専門に行う施設で働く事もあるなど、現在では看護師の活躍できる場所は非常に多岐に渡っています。
看護師として働くメリット
看護師として働くメリットは、やはり専門職ゆえの需要の高さでしょう。
そのうえ、看護師は女性が多いという特性上、結婚や出産、育児や介護などを理由に現場を離れてしまう人も少なからずいるため、常に必要とする場所が存在しています。
高齢化が進んだことで以前は病院やクリニック、診療所などの医療機関が主な活躍の場であった看護師の需要が、介護施設などにも広がりつつあるのが現状。
将来的にもその必要性が高まるとみられ、自身の望む場所で、安定して働くことが出来るのがメリットです。
認知症ケア専門士の求人について
認知症ケア専門士とは
認知症ケア専門士とは、日本認知症ケア学会が認定を行う民間資格で、認知症患者が日々の暮らしを安全に送れるようにサポートを行うスペシャリストであることを証明する資格です。
認知症ケアに携わる実務経験を持つ人が受験資格を得ることとなるため、介護福祉士や介護職員、ホームヘルパーなどの職種についている人が、認知症ケアに対するスキルや知識を身につけるために取得するというケースが多くなっています。
認知症ケア専門士になるには
認知症ケア専門士の資格を取得するには、受験資格を満たした上で資格試験に合格することが必要です。
「認知症ケアに関連する施設・機関において、認知症の人の介護に関わる実務経験を、過去10年以内で３年以上持っている」というのが受験資格となっています。
毎年７月頃に一次試験となる筆記試験が行われ、これに合格した人は、11月から12月に行われる二次試験の論述・面接試験に臨むことになります。
筆記試験は認知症ケアに関する問題が中心に出題されるマークシート方式。論述試験は提示された事例問題に対して一定期間内に執筆するという形式をとっており、面接試験は指定された会場で、当日発表されるテーマに沿ったスピーチとディスカッションを行うという内容となっています。
仕事内容
認知症ケア専門士の資格取得者は、主に認知症ケアを扱う介護業界で求められる人材です。
そのため、多くの介護施設や事業所などで勤務することとなりますが、中でも認知症患者に特化した介護施設であるグループホームにおいて、需要が高くなっています。
介護業務に携わる中で、その豊富な知識やスキルを活かして認知症患者に対するケアの方法の提案や、他の介護職員へのケアの方法に関するアドバイスなどを行うことが出来る認知症ケア専門士が職場でのリーダー的な役割や重要なポストを任されるケースも少なくありません。
認知症ケア専門士で働くメリット
認知症ケア専門士を取得するメリットは、介護業界の中で必須となる認知症ケアのスキルや知識を幅広く見につけることが可能だという点です。
上記の通り、認知症ケアに特化したグループホームなどでは求められる人材となる他、認知症を患っている利用者に対して適切な対応が取りやすくなることで、業務に自信を持つことが出来ます。
また、同じく認知症ケアが求められる医療機関や、地域包括支援センターなどでも求められる人材となり、身につけたスキルや知識を活用しながら業務に当たることが可能となるでしょう。
