理学療法士の求人について
理学療法士とは
理学療法士とは、疾病や老衰、障がいなどを原因として運動機能が低下してしまった人を対象に、運動療法や物理療法を用いて機能の改善を図る専門職です。
英語の「Physical Therapist」を略した「PT」とも呼ばれるこの職業は、リハビリテーションなどを通して利用者の日常生活動作（ADL）を改善させることで、生活の質（QOL）を向上させる役割を担っています。
理学療法士になるには
国家資格である理学療法士として働くには、国家試験を受験して合格することが必要です。
この受験資格を満たすためには、「４年生大学ルート」、「短期大学ルート」、「専門学校ルート」、「特別支援学校ルート」、「作業療法士資格取得からのルート」、そして「外国で資格を取得するルート」６つのルートが存在しています。
「４年制大学ルート」は、理学療法士の養成課程がある４年制大学を卒業するものです。
「短期大学ルート」「専門学校ルート」では同じく理学療法士の養成課程を扱う３年制の短大、３年制あるいは４年制の専門学校を卒業するというものになります。
「特別支援学校ルート」は、視覚障がい者の方を対象とした特別支援学校の理学療法科で養成課程を卒業することで受験資格を満たすことが可能です。
「作業療法士資格取得からのルート」は、作業療法士の資格を取得している人が、専門学校をはじめとした養成校に２年以上通うことで、受験資格を得ることができるというもの。
「外国で資格を取得するルート」は、外国で既に日本の理学療法士に該当する資格を取得している場合、手続きを行うことで受験資格を得ることが可能というものです。
ただし、一部のケースでは不足している単位を新たに履修することを求められる場合もあります。
仕事内容
理学療法士は、患者ごとに最適となるプログラムを作成し、身体機能の回復を目指すのが主な業務。
ここで用いられるのが、歩行訓練や関節の曲げ伸ばしなどを行う運動療法と、赤外線や電気刺激、温熱療法や寒冷療法など、物理的なアプローチを行う物理療法です。
運動療法は、関節の可動域や筋力の改善などを目的として行われ、物理療法は患者の状態にあった方法を用いることで、痛みなど症状の軽減を図ることが目的となります。
理学療法士として働くメリット
理学療法士は、医療施設だけでなく怪我の予防などを目的としたスポーツ分野、高齢化が進む中でリハビリテーションを必要とする人の増加が見込まれる介護分野での需要も高まりつつあります。
様々な場所でその高い専門性を活かして働くことができるのがメリットと言えるでしょう。
福岡市は介護職未経験者向けの「介護に関する入門的研修」や「福祉の仕事就職フェア」による就労支援を実施
福岡市は介護職員の質を高めるための取り組みを、さまざまなアプローチで行っています。
なかでも福岡県と連携したサポートでは、介護職員がキャリアアップやスキルアップを実現するための具体的な事業を展開しています。
「介護に関する入門的研修」では介護職未経験の方にも支援の幅を広げ、介護の基礎知識が学べる研修を実施しています。
研修内容は「基礎講座」と「入門講座」の２体系となっており、入門講座は基礎講座を修了した方のみが受講できるようになっています。
また、この研修の一番のポイントは、修了者が介護職員初任者研修や介護職員実務者研修を受講する際に、受講科目の一部が免除されることです。
介護の基礎が学べるうえ、その後の資格取得にも有利になり、これから福岡市で介護職を目指す方にとっては必須の研修だと言えるでしょう。
また、福岡県社会福祉協議会が主催する「福祉のしごと就職フェア」も介護職未経験の方の強い味方になる事業です。
ここでは介護施設や事業所の担当者と直接面談できるほか、介護業界への就職に関するさまざまな情報を発信しています。
就職活動のコツや資格取得のコツなどのアドバイスももらえるので、開催日時は忘れずにチェックしてくださいね。
また、「介護福祉士修学資金等貸付制度」を利用することで、資格取得の際の経済的負担を軽くすることができます。
この制度では「介護福祉士実務者研修受講資金」「介護福祉士修学資金」「社会福祉士修学資金」の３つ資金貸付が無利子で行われるほか、資格取得後１年以内に福岡県内の介護施設や福祉事業所で働き、なおかつ既定の期間継続して従事することで、借り受けた資金の返済義務が免除されます。
「キャリアアップのために資格を取得したいけど修学資金が用意できない」というような方は、一度相談してみてはいかがでしょうか。
そのほか、出産や育児のために介護職を離れた介護分野の有資格者のために、職場復帰をサポートする事業も行っています。
「介護のお仕事復帰セミナー」では介護の基本的動作や実践的動作などを再確認するほか、介護現場の見学や体験も実施しています。
また、再就職にはしっかりとした準備が必要ですが、「離職した介護人材の再就職準備金貸付制度」を利用することで準備金を無利子で借り受けできます。
こちらも２年継続して県内の施設で働けば返還の義務がなくなるので、ぜひとも利用したい制度です。
福岡市の高齢化は上昇の勢いが激しく、介護を担う人材の発掘が急務
出典：福岡市 更新
全国的に人口減少が注目されるなか、福岡市の総人口は年々増加しています。
1985年ですでに116万人だった総人口は、1990年に120万人を突破して123万人に達しました。
その後、2000年に130万人を突破して133万7,000人、2010年には144万4000人、そして2015年には150万9,000人とついに150万人に達しました。
この増加傾向はしばらく続く見込みで、2020年には156万8,000人にまで推移すると予想されています。
総人口の上昇に伴い、65歳以上の高齢者人口も増加の一途をたどっているのです。
1985年には９万1,000人と10万人にも満たなかった高齢者人口は、1990年には11万3,000人を記録し、5年後の1995年には14万2,000にまで増加しました。
2005年にはついに20万人を突破して21万3,000人になり、その後は、2010年に25万4,000人、2015年に31万2,000人と、30万人を超えて推移しています。
このように高齢者人口が右肩上がりの福岡市では、当然のことながら高齢化率も上昇しています。
1985年にはわずか7.8％だった福岡市の高齢化率は、10年後の1995年は10％を超えて11.1％を記録し、2000年には13.3％、2005年には15.4％と着実のその割合を増やしてきました。
そして2015年にはついに20.7％と20％を突破し、2020年には23.4％になると予測されています。
全国平均と比べてみると、福岡市の高齢化率は５ポイント程度低い水準を維持していますが、上昇率はうなぎ上りの状態です。
また、高齢者人口を65～74歳までの前期高齢者と75歳以上の後期高齢者に分けてみてみると、福岡市ではどちらも年々上昇していることがわかります。
前期高齢者人口は2010年には13万1,419人でしたが、2013年の時点では14万人を超えて14万7,100人に到達。
後期高齢者人口は2009年の11万3,680人から４年後の2013年には12万9,240人と、１万9,000人ほどの増加となっています。
また、福岡市では65歳以上の高齢者がいる世帯数も増えています。
1995年の時点で10万7,100世帯だったのが、2010年には17万3,640世帯、なかでも、ほかの地域と同様も高齢者単身世帯数と高齢夫婦のみの世帯数が増えている状況です。
総人口が増加していることからわかるように、福岡市では今後も高齢化率の上昇は続くと予想され、介護職員のニーズが拡大し続けていくことは間違いありません。
