理学療法士の求人について
理学療法士とは
理学療法士とは、疾病や老衰、障がいなどを原因として運動機能が低下してしまった人を対象に、運動療法や物理療法を用いて機能の改善を図る専門職です。
英語の「Physical Therapist」を略した「PT」とも呼ばれるこの職業は、リハビリテーションなどを通して利用者の日常生活動作（ADL）を改善させることで、生活の質（QOL）を向上させる役割を担っています。
理学療法士になるには
国家資格である理学療法士として働くには、国家試験を受験して合格することが必要です。
この受験資格を満たすためには、「４年生大学ルート」、「短期大学ルート」、「専門学校ルート」、「特別支援学校ルート」、「作業療法士資格取得からのルート」、そして「外国で資格を取得するルート」６つのルートが存在しています。
「４年制大学ルート」は、理学療法士の養成課程がある４年制大学を卒業するものです。
「短期大学ルート」「専門学校ルート」では同じく理学療法士の養成課程を扱う３年制の短大、３年制あるいは４年制の専門学校を卒業するというものになります。
「特別支援学校ルート」は、視覚障がい者の方を対象とした特別支援学校の理学療法科で養成課程を卒業することで受験資格を満たすことが可能です。
「作業療法士資格取得からのルート」は、作業療法士の資格を取得している人が、専門学校をはじめとした養成校に２年以上通うことで、受験資格を得ることができるというもの。
「外国で資格を取得するルート」は、外国で既に日本の理学療法士に該当する資格を取得している場合、手続きを行うことで受験資格を得ることが可能というものです。
ただし、一部のケースでは不足している単位を新たに履修することを求められる場合もあります。
仕事内容
理学療法士は、患者ごとに最適となるプログラムを作成し、身体機能の回復を目指すのが主な業務。
ここで用いられるのが、歩行訓練や関節の曲げ伸ばしなどを行う運動療法と、赤外線や電気刺激、温熱療法や寒冷療法など、物理的なアプローチを行う物理療法です。
運動療法は、関節の可動域や筋力の改善などを目的として行われ、物理療法は患者の状態にあった方法を用いることで、痛みなど症状の軽減を図ることが目的となります。
理学療法士として働くメリット
理学療法士は、医療施設だけでなく怪我の予防などを目的としたスポーツ分野、高齢化が進む中でリハビリテーションを必要とする人の増加が見込まれる介護分野での需要も高まりつつあります。
様々な場所でその高い専門性を活かして働くことができるのがメリットと言えるでしょう。
介護医療院・療養病床の求人について
介護医療院・療養病床とは
介護医療院とは、2018年に新設された介護施設であり、2017年に廃止された「介護療養型病床」の後継となる施設です。
要介護認定を受けた高齢者が医療と日常生活の介護を合わせて受けることができる、長期療養のための施設となっています。
介護医療院にはⅠ型とⅡ型の２つのタイプが存在し、このうち1型は要介護度が高い人を対象とする従来の「介護療養型病床」に相当するもの。
Ⅱ型は入居者の在宅復帰をリハビリテーションなどによって支援する、従来の介護老人保健施設に相当するものとなっています。
また、1型については、さらに強化型A、強化型Bに分かれており、このうちAはより身体状況が思わしくない人を対象とした介護医療院のタイプです。
仕事内容
介護医療院での業務は、医療サービスと介護サービスを合わせて提供するという施設の特性上、多くの業種が連携して実務に当たることになります。
医師などの医療職が入居者の必要とする医療的なケアや看取りなどの医療サービスを提供したり、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士などのリハビリテーションの専門家が入所者に適したリハビリテーションを実施したりします。
一方で、介護職は食事や入浴、排せつなどの介助をはじめとした身体看護に加え、洗濯や掃除など、生活支援サービスも携わる場合が多いです。
介護医療院・療養病床で働くメリット
介護医療院で働く上でのメリットは、長期療養を行う入居者が多いことから、一人ひとりに向き合った支援を行うことが出来るという点です。
短いスパンでなく、しっかりと入居者の人となりを把握したうえでサポートを行いたいという人にはぴったりの職場だと言えるでしょう。
また、医療やリハビリテーション、介護の専門職が終結して連携しながら業務を行う施設であることから、他業種の業務を間近で見ながら自身の専門以外の分野についての知識を深められる点も魅力の一つです。
