【1/24更新】理学療法士の求人を全国小規模多機能型居宅介護から探す 18事業所 18件

職種

職種から探す

理学療法士

地域・駅

雇用形態

給与

年収

万円以上

月給

万円以上

時給

円以上

介護サービスの種類

応募条件

勤務形態

応募資格

休日・休暇

賞与・手当

福利厚生
社内制度

アクセス

さらに詳しい条件を選ぶ

該当求人 18

全国理学療法士小規模多機能型居宅介護の求人

小規模多機能型居宅介護 有限会社 すずらん
住所 和歌山県和歌山市楠見中295-5
1月24日更新
  • 1

理学療法士の求人について

理学療法士とは

理学療法士とは、疾病や老衰、障がいなどを原因として運動機能が低下してしまった人を対象に、運動療法や物理療法を用いて機能の改善を図る専門職です。

英語の「Physical Therapist」を略した「PT」とも呼ばれるこの職業は、リハビリテーションなどを通して利用者の日常生活動作(ADL)を改善させることで、生活の質(QOL)を向上させる役割を担っています。

理学療法士になるには

国家資格である理学療法士として働くには、国家試験を受験して合格することが必要です。

この受験資格を満たすためには、「4年生大学ルート」、「短期大学ルート」、「専門学校ルート」、「特別支援学校ルート」、「作業療法士資格取得からのルート」、そして「外国で資格を取得するルート」6つのルートが存在しています。

「4年制大学ルート」は、理学療法士の養成課程がある4年制大学を卒業するものです。

「短期大学ルート」「専門学校ルート」では同じく理学療法士の養成課程を扱う3年制の短大、3年制あるいは4年制の専門学校を卒業するというものになります。

「特別支援学校ルート」は、視覚障がい者の方を対象とした特別支援学校の理学療法科で養成課程を卒業することで受験資格を満たすことが可能です。

「作業療法士資格取得からのルート」は、作業療法士の資格を取得している人が、専門学校をはじめとした養成校に2年以上通うことで、受験資格を得ることができるというもの。

「外国で資格を取得するルート」は、外国で既に日本の理学療法士に該当する資格を取得している場合、手続きを行うことで受験資格を得ることが可能というものです。

ただし、一部のケースでは不足している単位を新たに履修することを求められる場合もあります。

仕事内容

理学療法士は、患者ごとに最適となるプログラムを作成し、身体機能の回復を目指すのが主な業務。

ここで用いられるのが、歩行訓練や関節の曲げ伸ばしなどを行う運動療法と、赤外線や電気刺激、温熱療法や寒冷療法など、物理的なアプローチを行う物理療法です。

運動療法は、関節の可動域や筋力の改善などを目的として行われ、物理療法は患者の状態にあった方法を用いることで、痛みなど症状の軽減を図ることが目的となります。

理学療法士として働くメリット

理学療法士は、医療施設だけでなく怪我の予防などを目的としたスポーツ分野、高齢化が進む中でリハビリテーションを必要とする人の増加が見込まれる介護分野での需要も高まりつつあります。

様々な場所でその高い専門性を活かして働くことができるのがメリットと言えるでしょう。

小規模多機能型居宅介護の求人について

小規模多機能型居宅介護とは

小規模多機能型居宅介護とは、通所型のサービスをメインとしつつも、短期間での外泊サービスや、利用者の自宅への訪問サービスも合わせて行う地域密着型の介護保険サービスの一つです。

通常、これら3つのサービスはデイサービスやショートステイ、訪問介護など別々の事業所と契約して受ける必要があります。

しかし、小規模多機能型居宅介護では、これらを一体的に提供してもらうことが可能で、同じスタッフと人間関係を構築しながら必要に応じたサービスを選んで提供してもらうことが出来ます。

仕事内容

小規模多機能型居宅介護では、前述の通りデイサービスやショートステイ、訪問介護のサービスを一体的に提供するのが特徴です。

そのため、介護業務だけでなく車による利用者の送迎や、自宅への訪問、レクリエーションの企画や運営に携わることも重要な業務となります。

また、通所型のサービスを利用した後、そのまま施設への外泊サービスを受けるなど、利用者がサービスを柔軟な形で利用するケースも少なくないため、それらに臨機応変に対応するスキルも求められることとなるでしょう。

小規模多機能型居宅介護で働くメリット

上記の例のように、通所型サービス、外泊サービス、訪問サービスを組み合わせてフレキシブルな利用を行うことが出来るのが小規模多機能型居宅介護の特徴です。

そのため、これらのサービス全てに対応できる能力を身につけることが出来るのが、働く上での大きなメリットに挙げられるでしょう。

また、3つのサービスを同じ事業所で提供していることから、スタッフと利用者が顔なじみになりやすく、関係を深めることができる点なども評価すべきポイントす。

一方で、利用者の多くは在宅生活を送る要介護度が比較的低い人となっており業務の負担が少ない場合が多いため、実務経験が少ない人もチャレンジがしやすい環境と言えるかもしれません。