かつて日本における雇用形態は終身雇用制度が一般的で、新卒者は正社員として採用された後、定年まで同じ会社を勤め上げるものと考えられていました。

日本の高度成長期を支えた雇用形態とも言えますが、バブル崩壊から続く低成長期では、各企業は人件費をいかにして削減するかに苦慮するようになり、コストの高い正社員ではなく、契約社員やアルバイト、パート社員など非正社員の採用が増えてきました。